AI光通信が道を開く…マイクロLEDがディスプレイ市場への参入を加速

LightBundle™ — Using microLEDs to “move data” (Source: Avicena)

LightBundle™ — Using microLEDs to “move data” (Source: Avicena)

The performance of an interconnect (Source: Avicena)

The performance of an interconnect (Source: Avicena)

次世代ディスプレイ技術として注目されているマイクロLEDは、新たな用途で実用化の可能性を見出しています。低い歩留まりや複雑な製造プロセスなどによりディスプレイ市場への参入が遅れていましたが、最近、AI半導体間の高速光通信(Co-Packaged Optics、CPO)の需要が高まり、マイクロLEDの実用性が再び注目を集めています。CPO分野は、小型、高速、低消費電力といったマイクロLEDの特性と相性の良い分野であり、この市場での実用化は、ディスプレイ市場への参入を加速させる転換点となる可能性があります。

マイクロLEDは、OLEDとLCDの利点を兼ね備え、高輝度、長寿命、焼き付き防止、優れた色再現性などを実現するディスプレイ技術です。しかし、本格的な市場拡大には、解決すべき技術、製造、経済的な課題が存在します。技術的には、数μmサイズのRGBチップを数百万個も精密に配置して接合する必要があり、そのための大量転写プロセスは、速度、精度、歩留まりの面で依然として改善の余地があります。接合工程では、熱応力やアライメント誤差などの精密制御技術を継続的に向上させる必要があります。

製造プロセスも最適化が必要です。複数のピ​​クセルが画面全体の品質に影響を与える可能性があるため、高精度検査と高度な補正技術が不可欠であり、現在の歩留まりはパイロットラインを基準に10~30%程度にとどまっています。自動化レベルと検査装置の精度も、将来の生産性を確保するための主要な改善課題です。

経済的実現可能性の面では、歩留まりとプロセスコスト構造の効率化が求められます。例えば、サムスン電子の110インチマイクロLEDテレビ「The Wall」は現在約15万ドルで販売されており、本格的な量産体制を確立するには、材料と装置のエコシステムもさらに拡張する必要があります。

現在、マイクロLEDは超高級テレビや大型商業サイネージを中心としたプレミアム市場に導入が進んでおり、今後はARやIT機器など、様々な製品群への拡大が見込まれています。業界全体でプロセスの標準化とサプライチェーンの構築が徐々に進んでおり、この流れが市場拡大の実用基盤につながると期待されています。技術・プロセス関連の課題は依然として様々ですが、改善と進化を通じて段階的に解決できる課題として認識されています。特に、非ディスプレイ分野への技術適用拡大は、マイクロLEDの実用性と信頼性を検証する好機となっています。AIサーバーや高性能半導体システムには、高速・低消費電力の光通信環境が必要であり、これはまさにマイクロLEDの技術的特性と一致しています。既存の電気ベースの相互接続は、発熱や帯域幅のボトルネックなどの限界を示しており、これらの問題を解決するために、光信号ベースの通信構造であるCPO技術が急速に採用されています。米国のスタートアップ企業であるAvicenaは、この分野をリードする企業であり、マイクロLEDをベースとした光通信技術であるLightBundle™ソリューションを通じて、AIやHPCシステムに適した高速・低消費電力のインターコネクトを実現しています。Avicenaは、数千個のマイクロLEDアレイを並列駆動することで数十~数百Gbpsの伝送速度を実現し、既存のVCSELと比較して低発熱、低動作電圧、小型化、並列化といった技術的優位性を示しています。また、CMOSプロセスで製造できるため、半導体パッケージとの統合にも有利です。

光通信用マイクロLEDは、ディスプレイ用に比べて実装条件がシンプルです。多色素子や高解像度は求められず、チップ数も数千~数万個と少ないため、多少歩留まりが低くても製品化が可能です。実際、Avicenaを含む複数の企業がマイクロLEDベースの光通信ソリューションでAIサーバー市場に参入しており、この市場では歩留まりよりも実際の通信性能と長期的な信頼性が重要な競争要因となっています。

AI光通信市場の需要拡大は、マイクロLEDの量産基盤強化の重要な触媒となりつつある。生産量の増加、設備投資、材料サプライチェーンの拡大は、ディスプレイ市場における歩留まり向上、プロセス自動化、コスト削減といった好循環にもつながる。実際、一部の装置メーカーは、ディスプレイと光通信プロセスを同時に処理できる統合装置を開発しており、これはプラスに作用している。

Changwook Han, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

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フォトリソグラフィ方式によるOLEDプロセス: 次世代ディスプレイの革新に向けた課題とチャンス

Applied Materials社のMAX OLED™によるパターニングプロセス

Applied Materials社のMAX OLED™によるパターニングプロセス

OLED技術は、その優れた画質と柔軟性により、スマートフォンのディスプレイの中心となっている。 FMM(fine metal mask)プロセスは、現在、スマートフォンなどの中小型OLEDディスプレイのRGBサブピクセルをパターニングするために主に活用されている技術である。

しかし、従来のFMM方式は、開口率(約30%)の限界、電気抵抗の増加による不均一な明るさ及び高い生産コストという問題を抱えている。 OLED材料の感受性のため、FMMの代替として検討されたフォトリソグラフィパターニングも、工程中のOLED損傷の懸念から商用化に困難があった。

Applied Materials社は、SID2025 conferenceでMAX OLED™プロセス技術について発表した。 MAX OLED™は、独自のピクセルアーキテクチャーと新しいプロセスにより、従来のフォトリソグラフィ 技術 の利点は生かしつつ、OLED材料の影響を補完する。 特に、OLED蒸着直後にTFE(Thin Film Encapsulation)を通じて敏感な有機層を保護し、複数の複雑なフォトリソグラフィとエッチング工程を可能にする。

MAX OLED™プロセスにより、FMMに比べて開口率を2倍に増やし、ピクセルの明るさ、解像度、ディスプレイの寿命を大幅に向上させた。 また、局所的なカソード接触構造により、電気抵抗の増加問題を解決し、ノートPCディスプレイの消費電力を33%、モニターディスプレイの消費電力を47%まで削減することができた。 2,000ppiに達する高解像度の実装が可能で、RGB各色別OLEDスタックの個別最適化も可能である。

経済的な面でも、MAX OLED™はポジティブな変化をもたらす。 フォトマスクのリードタイムをFMMに比べて大幅に短縮し、コストを削減して新製品の開発サイクルを短縮する。 また、LCDプロセスで多く適用されるMMG(multi-product in a mother glass)を通じてガラスの活用度を高め、短いソース-基板距離でOLED材料活用率を約2倍に増大させ、材料コスト削減にも貢献する。

最近、Visionoxは第8世代OLED生産にMAX OLED™プロセスを活用するマスクレスプロセス(ViP, Visionox intelligent Pixelization)を検討中であると発表した。 Visionoxの発表は、フォトリソグラフィベースのOLEDプロセスの商業的可能性を示唆するポジティブなシグナルであるが、まだ十分な歩留まりが確保されていないため、量産投資は慎重に検討中である。 これは、MAX OLED™技術の複雑なフォトリソグラフィプロセスと歩留まり安定化の検証がまだ必要であることを示している。 RGB各色別OLED蒸着後のTFE工程、そして繰り返されるフォトリソグラフィとエッチング工程は、高い精度と工程制御が要求され、これは歩留まり確保の難易度を高める主な要因である。 サムスンディスプレイもMAX OLED™プロセスのパイロット評価を進めているという事実は、この技術が業界の主要企業の注目を集めていることを証明している。

結論として、MAX OLED™は既存のFMMプロセスの限界を克服し、次世代OLEDディスプレイの性能を革新する有望な技術である。 複雑なプロセスによる歩留まり確保という課題が残っているが、ディスプレイ業界の大手企業がこの技術に注目していることは、MAX OLEDが将来のディスプレイ市場をリードする核心技術として浮上する可能性が十分にあることを強く示唆している。 これは、VRディスプレイ、透明OLED、アンダーパネルカメラ(UPC)の統合など、新たな応用分野の可能性を切り開くだろう。

Changho Noh, Analyst at UBI Research  (chnoh@ubiresearch.com)

▶2025 小型OLEDLディスプレイ年次報告書

▶2025 中大型OLED Display年次報告書 

iPad Pro OLEDの後継モデルを7月パネル生産開始、2024年同水準の出荷量を見込む

Apple iPad Pro(2024) (source: Apple)

Apple iPad Pro(2024) (source: Apple)

2024年モデルのiPad ProシリーズにOLEDディスプレイが採用されたことを受け、アップルは2025年モデルのiPad ProシリーズでもOLEDパネルの採用を継続する見込み。iPad Proの後継モデルのパネル生産は7月から開始される予定だ。

2024年にはサムスンディスプレイとLGディスプレイがiPad Pro用OLEDパネルを供給した。サムスンディスプレイは11インチモデル用パネルを280万台、LGディスプレイは11インチ70万台と13インチ280万台を供給した。しかし、小売価格の高騰により販売が鈍化し、第3四半期と第4四半期の出荷量が減少したため、当初予想の900万台を下回る結果となった。

2025年、サムスンディスプレイとLGディスプレイの両社は、11インチと13インチの両モデル向けにパネルを供給する見込み。特に注目すべきは、これまで13インチモデル向けのパネルを供給していなかったサムスンディスプレイが、7月から13インチパネルの生産を開始する見込みである点である。

2025年のiPad Pro OLED向け第1四半期の出荷量は、サムスンディスプレイが30万台、LGディスプレイが70万台と集計された。後継モデル全体としては、2024年と同水準の出荷量を維持すると見込まれる。AppleのOLEDタブレットPC市場は2025年以降、iPad miniやiPad AirなどミドルレンジモデルにもOLEDが適用され始め、拡大すると予想される。

一方、BOEはB12ラインでiPad Pro用OLEDパネルの承認を目標に開発を進めているが、Appleの厳しい品質基準を満たせず、技術的な課題に直面しているとの報道がある。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

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OLED TVパネル出荷、2028年に1000万台突破の見込み…生産ライン拡張が必要

OLED Display Market Tracker

OLED Display Market Tracker

UBIリサーチが毎四半期に発行する「OLED Display Market Tracker」によると、世界のOLED TV市場は2028年までに年間出荷台数1000万台に近づくと予測されている。OLED TV市場が本格的な成長軌道に入るにつれ、主要パネルメーカーの生産拡大戦略に注目が集まっている。

最近、サムスン電子はWOLED(White OLED)パネルを採用したOLED TVラインナップを拡充し、LG Displayからのパネル購入も積極的に増やしている。現在、サムスン電子が使用するWOLED TVパネルはすべてLGディスプレイから独占的に供給されている。

UBIリサーチの分析によると、LGディスプレイのWOLEDパネルとサムスンディスプレイのQD-OLEDパネルの現在の量産能力を考慮すると、実際の年間生産量は約1,000万台レベルに達する。既存の生産能力は現在の市場需要を満たすのに十分だが、2028年に1,000万枚を超える急増があり、その後も成長が続く場合、パネル需要を満たすためにラインの追加拡張が必要になる可能性が高い。

サムスン電子は、中国のテレビメーカーの積極的なMini-LED攻勢に対抗するため、OLED戦略をさらに強化している。同社は「OLED TV市場でナンバーワンを達成する」という目標を掲げ、プレミアムTV市場でOLEDの採用比率を着実に増やしている。

その結果、LGディスプレイもOLED TV需要拡大の増加から直接的な恩恵を受けると予想される。サムスン電子の積極的なOLED戦略は、WOLEDサプライヤーの収益性を向上させるだけでなく、長期的な生産拡大の原動力にもなっている。

UBIリサーチは、OLED TVの世界出荷台数が2028年に1,000万台を突破すると予測しており、主要パネルメーカーがOLED TV専用生産ラインの本格的な拡張に着手する可能性が高いと予測している。

UBIリサーチのハン·チャンウク(Changwook Han)副社長は、「OLEDはプレミアムTV市場で優れた画質競争力とブランド価値を証明している。主要パネルメーカーは大型OLEDラインの拡張を本格的に検討することになるだろう」とし、「2028年はOLED TV市場復活の転換点になるだろう」と述べた。

Changwook Han, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

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XRデバイスが6G時代の鍵となる理由

Google Headset and Smart Glasses Examples

Google Headset and Smart Glasses Examples

スマートフォン普及の決め手となったのは4Gの登場だった。3Gは技術的な「データ通信」を可能にしたが、消費者がそれを体感することは難しかった。 一方で、4Gは高解像度映像のストリーミング、リアルタイムのゲーム、SNSの活性化などの目に見える変化をもたらし、その体験の中心にスマートフォンのディスプレイの発展があった。画面は大型化、鮮明化、高速化し、ネットワークの進歩は日常的な体験となった。

通信業界は現在、2030年頃を目標に6Gの商用化に向けた準備を進めている。6Gは4Gの最大100倍の速度(最大1Tbps)、1ms以下の遅延時間、そしてブロードバンドのハイパーコネクティビティをサポートする。しかし、コンテンツのダウンロードや、動画を見たりするだけでは、このレベルのスピードを体験することは難しい。6Gのスピードと低遅延特性を実感的に「体験」できる唯一のインターフェースは、XR(eXtended Reality)、つまり拡張現実デバイスなのである。

XRにはAR-VR-MRが含まれ、6Gの中核をなすサービスとして挙げられる。しかし、これを実現するXRデバイスは、高解像度ディスプレイ、軽量化、発熱制御、光学系構成など、様々な技術的課題を抱えている。特に、ディスプレイはXR体験の中心である。単眼ベースで2,000×2,000以上の解像度、100PPD以上の画素密度、5,000~10,000nit以上の高輝度が要求され、これは一般的なスマートフォンのレベルをはるかに超えている。

現在、主要XR企業とディスプレイ企業は次のように動いている。

  • Googleは2024年のI/Oを通じてAndroid XRプラットフォームを発表し、XRヘッドセットとスマートグラスを開発している。特に、スマートグラスにはXREAL(XREAL)が供給するOLEDoSベースのディスプレイを採用していることが知られている。GoogleのXR戦略は、Apple Vision Proををターゲットとした、プラットフォーム・ハードウェア・コンテンツ統合エコシステムの構築に重点を置いている。
  • AppleはOLEDoSを使用したVision ProでプレミアムXR市場をリードし、後継モデルでも同様の方向性を維持している。
  • サムスンはOLEDoS、LEDoS技術を中心にXR用の超高解像度ディスプレイを開発中であり、サムスン電子のXRヘッドセットとスマートグラスに搭載される予定である。
  • LGディスプレイはOLED技術競争力を基盤にOLEDoSのコア技術に拍車をかけている。
  • BOEは中国政府の支援を受けてOLEDoSを量産しており、現地のXRスタートアップやグローバルパートナー企業に供給している。
  • JBDはLEDoSベースの超高輝度ディスプレイを小型AR機器に応用し、10万nitを超える輝度を実現で注目を集めている。

このように、XRデバイス用ディスプレイはOLEDoSとLEDoSの2つの軸で技術が二分されている。OLEDoSは解像度と色表現力、LEDoSは輝度と寿命に強みを持ち、それぞれデバイスの用途に応じて選択される。

最終的に、6Gはネットワーク速度の進化のみならず、ヒューマン・マシン・インターフェースの再定義を意味する。3Gから4Gに移行する際にディスプレイが中心であったとすれば、6GではXRデバイスとディスプレイ技術がその座を奪うことになる。消費者が6Gを「感じる」ためには、XRという新たなウィンドウを通してテクノロジーを実装する必要がある。

Changwook HAN, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

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2025年韓国工業化学会ディスプレイ分科会、AIと溶液工程の次世代ディスプレイ技術発表

2025 KSIEC

2025年6月3日、済州国際コンベンションセンターで開催された韓国工業化学会(KSIEC)春季学術大会でディスプレイ分科会が主管した「商用化のための溶液プロセス、ピクセル化、大面積化ディスプレイ技術」 セッションが盛況に開催された。 本セッションは、次世代ディスプレイ技術の素材、プロセス、システムを網羅する融合発表で構成され、商用化のための核心技術と産業界との連携を強調した点が高く評価された。

ディスプレイ分科会は、2000年代初頭から発光材料、印刷工程、高解像度ディスプレイ技術を中心に産学研の研究者が組織した技術ネットワークとして発足した。 OLED、QD-LED、MicroLEDなど、韓国が世界市場をリードしてきたディスプレイ分野において、分科会は学問と産業をつなぐ架け橋の役割を果たし、現在は韓国工業化学会内で産業的な波及力が最も大きい分科会の一つとして認められている。

今年のディスプレイ分科会は、ソウル大学校のイ・テウ教授がOrganizerとして参加し、高い専門性と技術的洞察を提供した。

本セッションでは、産業界セッション4件と学界セッション4件の計8件の発表が行われ、商用化に直結するテーマが多数紹介された。 産業界セッションでは、サムスン電子のキム・テグフン専門研究員がAI基盤の量子ドット素材の合成自動化システムを通じて量子ドット素材の品質を向上させる技術を発表し、大量生産体制への転換の可能性を提示した。 ドンジンセミケムのユン・ヒョクミン常務は、超大型OLED基板(6世代と8.6世代)プロセスに適用可能なフォトレジスト特性について発表し、プロセスの安定性と歩留まり確保の面で産業界の大きな関心を集めた。

続いて、韓国生産技術研究院のチョ・グァンヒョン博士は、インクジェット印刷技術を基盤とした量子ドットディスプレイの画素形成技術を発表し、高精度、大面積ディスプレイの実用的な解決策として注目された。 韓国電子通信研究院のクォン・ビョンファ博士は、溶液プロセスを通じて画素と素子を統合実装する技術を紹介し、低コスト大量生産の技術的実現可能性を提示した。

学界のセッションでは、ペロブスカイト基盤の発光素子の研究が続いた。 東国大学のチェ・ミンジェ教授は、InP基盤量子ドットの前駆体設計を通じて発光波長を精密制御する技術を、慶尚国立大学のヤン・ソクジュ教授は二次元ペロブスカイト素材のLED応用可能性を発表した。 全南大学のパク・ジョンヒョン教授は、高効率・高安定性のペロブスカイトナノクリスタル開発戦略を、延世大学のヤン・ジョンヒ教授は、マシンラーニングを活用した合成条件空間探索技法を通じて迅速な素材最適化アプローチを紹介した。

今回のディスプレイ分科セッションは、素材・プロセス・システム間の有機的な連携を中心に、次世代ディスプレイ技術が実質的な商用化段階に近づいていることを示し、産学研協力の新たな機会を開いた。 学術大会組織委員会は「基礎研究の成果が産業応用につながる代表的な分科セッション」とし、今後も持続的な技術交流と共同研究が行われることが期待されると明らかにした。

Changho Noh, Analyst at UBI Research  (chnoh@ubiresearch.com)

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フォルダブルOLEDデバイス、タブレット·ノートパソコンが牽引し、中・大型市場を拡大

Huawei’s ‘MateBook Fold’

Huawei, ‘MateBook Fold’

フォルダブルデバイス市場は、スマートフォンだけでなく、タブレットやラップトップといった中型から大型ディスプレイの分野へと急速に拡大している。最近では、AmazonとHuaweiがフォルダブルタブレットおよびノートパソコン製品の開発・発売を開始し、市場拡大の大きな一歩を踏み出している。Appleも2027年以降にフォルダブルタブレットPCの発売を準備中と報じられている。

Amazonは11.3インチのフォルダブルタブレットPCを開発中で、ディスプレイパネルはBOEのB12ラインから供給される。この製品は2026年第1四半期に最初のサンプルが提出され、同年4月に量産開始予定である。予定生産台数は約100万台で、カバーウィンドウ素材にはUTG(Ultra Thin Glass)が採用される予定である。

一方、Huaweiは5月19日に同社初のフォルダブルノートパソコン『MateBook Fold』を正式に発売した。この製品は展開時18インチ、折りたたみ時13インチで使用可能で、解像度は3.3K、画面比率は4:3である。重量は1.16kgで、展開時の厚さはわずか7.3mmである。ディスプレイは中国のOLEDパネルメーカーであるTCL CSOTが供給し、LTPOとタンデム構造を採用し、従来比で約30%の電力消費を削減した。また、Token UTGをベースにした1.5mmの折り曲げ半径設計により、耐久性も大幅に向上させた。実際、耐衝撃性能は従来比で約200%向上しているという。

Appleも現在フォルダブルタブレットの開発を進めており、早ければ2027年、遅くとも2028年には発売される見込みだ。AppleのフォルダブルタブレットPC用パネルは、サムスンディスプレイが最初のサプライヤーになると予想されている。業界関係者は、アップルの参入が中型から大型のフォルダブルディスプレイ市場の成長の起爆剤になると考えている。

これまでスマートフォンに限定されていたフォルダブルデバイスは、現在ではタブレットやノートパソコンなどに拡大しつつあり、新たな需要層を生み出している。このシフトは、関連ディスプレイ技術と部品のエコシステムの進化を加速させている。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

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Visionox、次世代OLEDをリードするための昆山研究所設立及びMask-less OLED投資を本格化

Visionox Logo

ディスプレイ企業Visionoxは、次世代OLED技術をリードするため、中国江蘇省に位置する昆山市に国家級研究所の設立を推進しており、 ViP(Visionox intelligent Pixelization)プロジェクトの生産ライン確保のための投資も本格化している。 最近開催された世界最大のディスプレイイベントであるSID Display Week 2025では、自動車やスマートホーム、ヘルスケア、メタバスなど様々な分野でのAMOLED応用事例を披露し、グローバル技術リーダーシップを再確認した。

Visionoxは、ディスプレイ産業の核心競争力である源泉技術の確保のため、昆山市に国家級研究所の設立を準備している。 この研究所は、次世代OLED技術を集中的に研究する予定で、既存のV2ラインに位置するD2パイロット工場を昆山研究所の敷地に移転し、研究開発(R&D)と試作の有機的な統合を図る。 昆山市政府は今回のプロジェクトに対して財政的支援を提供する予定であり、自治体-企業間の先端技術育成協力の模範事例となることが期待される。

ViP(Visionox intelligent Pixelization)技術の名称は、Mask-less OLEDを意味するML OLEDに変更する方針だ。  現在、安徽省合肥市で推進中のV5ラインでは、FMM(ファインメタルマスク)方式の代わりに、Mask-less OLED技術を適用した7.5K OLED生産を重点的に推進している。 技術委員会の検討が進行中で、2025年6月中に最終投資決定が行われる予定だ。

装置投資はすでに一部確定しており、Nicon露光機、Nissinイオン注入機、APSYSTEMのELA装置についてLOI(購入意向書)が発行され、蒸着機サプライヤーはApplied Materials社のディスプレイ装置関連子会社であるAKTが有力視されている。 ただし、FMM関連装置投資は保留の可能性が提起されている。

VisionoxはV2ラインに15K規模の増設も計画中で、今年中に装置発注が予想される。 必要な資金は、既存のD2パイロットライン及び特許売却、河北省政府の政策資金支援などを通じて確保する計画だ。 V5プロジェクトと並行して推進される増設戦略は、OLED需要の増加に対応し、生産効率及びコスト競争力向上のための先制的な対応である。

Visionoxは昆山国家級研究所の設立、ViP OLED中心の生産ラインの転換、AMOLED応用の多様化戦略を通じて、技術中心の持続可能な成長を追求している。 政府との協力、資産効率化、戦略的な設備投資配分などを通じて、財務的安定性と技術競争力を同時に確保し、グローバルOLED市場で技術先導企業としての地位を強化している。

Changho Noh, Analyst at UBI Research  (chnoh@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report Inquiry

OLED発光材料市場、2025年に28.6億ドルから2029年には37.2億ドルまで成長の見込み

2Q25 Quaterly OLED Emitting Material Market Tracker

‘2Q25_Quaterly OLED Emitting Material Market Tracker’

 

UBIリサーチ『2Q25_Quarterly OLED Emitting Material Market Tracker』によると、2025年第1四半期のOLED発光材料市場は4億9,000万ドルに達し、2025年の発光材料市場は28.6億ドルに達すると予想した。同市場は年平均6.7%で成長し、2029年には37.2億ドルの市場規模を形成すると見る。

国別に見ると、出荷が下半期に集中している韓国パネルメーカーの生産サイクルの特徴によって、2025年第1四半期には初めて中国OLEDパネルメーカー向け発光材料の売上高が韓国OLEDパネルメーカー向け発光材料の売上高を初めて上回った。ただし、第2四半期からApple iPhone 17とiPad Proのパネルの量産が開始されるため、下半期には再び韓国パネルメーカー向け発光材料の売上高が中国を上回ると見込む。

企業別発光材料の使用量は、2025年にサムスンディスプレイが39.8%のシェアを占めると見込まれ、LGディスプレイが19.9%、BOEが13.1%の割合を占めると分析。韓国のパネルメーカーのOLED材料使用量は、2029年まで55%のシェアを維持すると見込まれている。UBIリサーチのノ・チャンホアナリストは「2025年第1四半期に一時的に中国パネルメーカー向け売上高が韓国パネルメーカー向け売上高を追い越したものの、すぐに韓国パネルメーカー向け売上高が回復する」と述べ、「2025年以降、韓国パネルメーカーは、中国パネルメーカーの出荷量に劣る可能性が高いが、発光材料の売上高は当面、韓国メーカーがより高いシェアを維持するだろう」と予測した。

Changho Noh, Analyst at UBI Research  (chnoh@ubiresearch.com)

▶AMOLED Emitting Material Market Tracker Sample

SID 2025で見る車載用OLEDディスプレイのトレンド

自動車のインテリジェント化・ネットワーク化が加速するにつれ、様々なタイプの車載ディスプレイの需要が急速に高まっています。ディスプレイ技術面では、LTPS TFT LCDとOLEDの採用率が上昇しており、マイクロLEDへの関心も高まっています。

2024年には、車載用OLEDパネルの出荷台数は前年比126%増の約248万台に達すると予想されています。2025年には約300万台に増加すると予想されています。これは、OLEDの採用が拡大し、特に高級車において、豪華な内装と効率的なスペース活用に貢献しているためです。

LG Display、BOE、Visionox、Tianmaなどは、最近、SID 2025と上海モーターショーで、様々なOLED車載ディスプレイソリューションを発表しました。メルセデス・ベンツ、アウディ、GAC、Idealなどの大手自動車メーカーも最新モデルにOLEDを搭載しており、市場浸透はさらに拡大しています。

LGディスプレイは、「未来を運転する」というテーマで自動車専用の展示スペースを組織した。展示されたコンセプトカーには、ダッシュボード全体を覆う57インチのピラーツーピラーOLEDと、後部座席用の18インチのスライド式OLEDが搭載されていた。

57-inch pillar to pillar OLED & 18-inch sliding OLED

LG-Display-57-inch-pillar-to-pillar-OLED-18-inch-sliding-OLED

BOEは、55インチの透明OLEDサンルーフを含む合計8つのOLEDディスプレイで構成されたスマートコックピットを展示しました。主な仕様は、12.3インチのインストルメントパネルとCID(解像度720×1920)、視野角48度以上で相対輝度0.5%未満の切り替え可能なプライバシーディスプレイ、解像度466×466、310PPIの1.5インチ円形OLED、そして2つのCMS OLEDです。

55-inch OLED transparent sunroof

55-inch OLED transparent sunroof

BOE OLED smart cockpit

OLED smart cockpit

Visionoxは、SID 2025でスマートC型アームレストフレキシブルOLED、デュアルスクリーン統合フレキシブルOLED、車載用UDIRフレキシブルOLED、切り替え可能なプライバシーディスプレイを発表しました。

Visionox UDIR OLED

UDIR OLED

Visionox Dual screen

Dual screen

Visionox Privacy OLED

Privacy OLED

天馬は、13インチのスライド式OLEDと、曲率範囲R800~2000mmのデュアル13インチマルチ曲率統合型ブラックOLEDディスプレイを展示した。

Tianma 13-inch slidable OLED

13-inch slidable OLED

Tianma 13-inch multi curvature OLED

13-inch multi curvature OLED

Changwook HAN, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 車載用ディスプレイ技術と 産業動向分析レポート

Visionox、V2ラインの増設可能性…小型OLEDの月産6万台体制構築の見込み

Visionoxは、中国救案(Guan)にあるV2ラインの拡張を再検討していると報じられた。これまで、地方自治体の投資支援の遅れにより拡張計画が保留されていたが、最近、救案市政府との協議が再開され、投資の可能性が再燃している。もし計画が前進した場合、V2ラインに月間15K規模の蒸着能力が追加され、既存のV1(昆山、5.5世代 15K)とV3(合肥、6世代 30K)ラインと合わせて、Visionoxは月産60Kレベルの小型OLED生産能力を確保することになる。

現在、VisionoxはV1ラインでスマートウォッチおよびモバイル用リジッド・フレキシブルOLEDを生産しており、V2とV3ラインではフラッグシップスマートフォンに採用されるLTPO OLEDを主力製品として生産している。主要顧客には、Xiaomi、Oppo、Honor、Huawei、Vivoなど、中国を代表するスマートフォンメーカーがある。

出荷量においても、Visionoxは近年著しい成長を遂げている。2021年に3,500万台、2022年に4,600万台、2023年に7,300万台を記録し、2024年には1億2,000万台に達し、前年比で約64.4%となっている。ただし、2025年第1四半期の出荷量は2,610万台で、通年では2024年と同様の数字にとどまる可能性を示唆している。

一方、Visionoxは合肥で中大型OLED市場進出に向けた8.6世代ライン(V5)の新設も進めている。このラインはノートパソコン、タブレット、車載ディスプレイなどITおよび車載用分野をターゲットとしており、ポートフォリオの多様化と成長の戦略的拠点として注目されている。

V2ラインの拡張が実現した場合、Visionoxは小型OLEDの生産能力を大幅に強化するとともに、中大型市場への参入を含む多角的な成長戦略を加速化できると期待される。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report 

タブレットPC、モニター、自動車、テレビ部門の2025年第1四半期の中・大型OLED出荷量, 前年同期比12.2%増加

2Q25 Medium-to-Large OLED Display Market Track

2Q25 Medium-to-Large OLED Display Market Track

UBIリサーチより発刊された『2Q25 Medium-to-Large OLED Display Market Track』によると、2025年第1四半期OLEDパネルメーカーの中大型OLED出荷量は、2024年第1四半期比で12.2%増加し、売上高は17.1%増加した。

メーカー別では、サムスンディスプレイとLGディスプレイの中大型部門の業績が前年同期比で増加した一方、中国パネルメーカーの業績は2024年とほぼ同水準を維持した。

アプリケーション別では、タブレットPC、モニター、車載用、テレビ向け出荷量がすべて増加したが、ノートPC向けパネルの出荷量はわずかに幅減少した。特に、車載向けパネルの出荷量は、2024年第1四半期の27万台から2025年第1四半期の81万台に3倍に増加した。特にサムスンディスプレイの車載用OLEDパネルの出荷量は10万台から54万台に大幅に増加し、LGディスプレイとBOE、Everdisplayは前年並みの水準を維持した。

BOEとEverdisplayだけでなく、中国のTianmaも最近車載用OLEDのプロモーションを展開し、顧客基盤を拡大している。2025年の車載用OLED出荷量予想は300万台で、2024年比20%増加すると見込まれている。

第1四半期のタブレットPC用OLEDの出荷量は195万台で、前四半期の220万台比で25万台減少した。サムスンディスプレイと中国パネルメーカーの出荷量は前四半期比で微減となったが、LGディスプレイはiPad Pro用パネルの生産再開により、出荷台数は第4四半期の30万台比で2倍以上となった。

Changwook HAN, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

▶Medium & Large OLED Display Market Track

SID2025でAlediaはMICRO-LEDディスプレイの革新を約束します。

AlediaはフランスのGrenobleに本社を置くmicro-LED研究開発スタートアップで、2011年にフランス国立科学研究所CEA-Letiからスピンアウトした。AlediaはナノワイヤーベースのGaN-on-Silicon技術を開発し、micro-LEDを必要とするすべてのディスプレイアプリケーションに供給する計画を持っている。ナノワイヤの特性上、エネルギー効率に優れ、高解像度に適しているが、ピクセルをm x nアレイの形で構成すれば、大面積高輝度製品群にも最適な選択肢になると主張している。

Alediaのコア技術は、シリコン基板上に3次元構造のGaNナノワイヤを成長させる方法です。この技術は、光の放出方向を精密に制御できるため、拡張現実(AR)などの高性能ディスプレイソリューションに適しています。

Aledia-Micro-LED Aledia-Micro-LED

Alediaは約300件の特許を保有しており、1.5 µm以下のサイズのmicro-LEDでEQE 32%の世界最高レベルの効率とその製造技術、回路ボンディング技術の開発を完了したという。

Alediaは、フランスのChampagnierに2億米ドルを投資し、2025年上半期に完成予定のmicroLED生産ラインを建設中です。この施設は、8インチおよび12インチのシリコンウェーハでmicroLEDを量産することができ、月20Kのウェーハ生産能力を備えている。AlediaはAR用micro-LEDを本格的に生産するものと思われる。

Aledia-Micro-LED

Alediaの研究陣は、SID 2025でマイクロLED産業の難題を一緒に解決する準備ができていることを知らせた。

Joohan Kim, UBI Research Analyst(joohanus@ubiresearch.com)

▶XR用Micro-LED ディスプレイ技術レポート

SID 2025、TCLが6.5インチから65インチのインクジェットOLEDを展示…量産化でディスプレイ市場は激変するか?

TCLはSID 2025ディスプレイウィークで、様々なサイズのインクジェットOLED製品を展示しました。インクジェット方式は、発光材料の利用効率が高く、真空蒸着方式に比べて材料コストの削減に有利な技術とされています。TCLは2024年11月に21.6インチ4KインクジェットOLEDプロフェッショナルディスプレイの量産を正式に発表し、現在量産に向けた投資を検討しています。

今回の展示会では、TCLはスマートフォン向けの6.5インチインクジェットOLEDディスプレイを展示しました。このディスプレイは、リアルストライプベースで360ppiの高解像度を実現し、ペンタイルベースでは約460ppiに相当します。このほか、2.8K解像度(243ppi)の14インチ酸化物TFTベースOLEDノートPCパネル、4K 120Hz仕様の27インチOLEDモニター、3300万画素、8K 120Hz仕様の65インチOLED TVディスプレイなど、多様な製品ラインが展示された。

TCL, 6.5” Smartphone

TCL, 6.5” Smartphone

TCL, 14” Notebook PC

TCL, 14” Notebook PC

TCL, 27” Monitor

TCL, 27” Monitor

65インチ製品は、低階調でもDCI-P3の色域の99%を維持し、発光材料の利用率を2倍に高め、ブルーライトを50%削減する技術を採用しています。これは、インクジェットOLEDの大型化と実用化における重要な技術革新と評価されています

TCL, 65” 8K TV

TCL, 65” 8K TV

TCLは6.5インチから65インチまでのフルラインナップを揃え、インクジェットOLED技術がモバイルからテレビまであらゆる製品ラインに適用できるという自信を示している。これまで中国のOLEDパネルメーカーは先進企業が最初に検証した技術をベースに生産することに重点を置いてきたが、インクジェットOLEDは中国が量産をリードした最初の技術である。この技術の成功は、中国のパネルメーカーが技術と生産の両面で飛躍するチャンスとなり得る。

しかし、真空蒸着法を用いたOLEDは、タンデムIT OLED構造やマルチスタックTV OLED構造などにより、輝度と寿命が継続的に向上しており、インクジェットOLEDには生産性を確保するだけでなく、この性能格差を縮めるという課題が依然として残っている。

Chang Wook HAN, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 小型OLEDLディスプレイ年次報告書

▶2025 中大型OLED Display年次報告書

大日本印刷、BOEと8.6G OLED FMM供給の独占契約を締結、中国の国産化推進の中で市場でのリーダーシップを強化

(出典: DNP)

(出典: DNP)

大日本印刷(DNP)が、OLEDの主要部品であるFMM(Fine Metal Mask)市場で再び優位性を示している。最近、DNPは中国最大のディスプレイメーカーであるBOEと8.6世代OLEDパネル用のFMMに関する独占供給契約を締結し、拡大する大型OLED市場の拡大に対応している。

この契約は、BOEが推進中の8.6世代OLEDラインの量産戦略の一環であり、DNPはこれに対応するため、日本・福岡県の黒崎工場にFMM生産ラインを新設した。この生産ラインは、既存の6世代の約2倍以上の基板サイズに対応し、高解像度大型OLEDパネルの蒸着工程に最適化されている。また、新ラインは柔軟性を念頭に設計されており、必要に応じて一部の第6世代製品を生産することができる。

現在、DNPは6世代ラインでもBOE(5.5世代を除く主力ライン)、CSOT、Tianmaなど中国主要パネルメーカーと単独供給契約を締結しており、同分野でのシェアは100%を維持している。しかし、一部のパネルメーカーは中国製FMMのトライアルを開始しているとされるが、正確な使用比率は統計的に確認されていない。中国におけるFMMの国産化に向けた努力は継続しているものの、DNPと同水準の精度と歩留まりを達成することは容易ではない。

供給安定性と生産量拡大に対応するため、DNPは既存の広島県三原工場と今回の福岡新規ラインを並行稼働させている。この二拠点戦略は、生産の拡張性を高めるだけでなく、地震などの自然災害に備えたBCP(事業継続計画)の観点からも顧客企業の信頼性を高める要因となっている。

FMMは、OLED成膜工程でRGBサブピクセルを精密にパターニングするために必要不可欠な素材であり、パネルの解像度と歩留まりに直接影響を与える。サムスンディスプレイは、DNPから25μm級の超薄型FMMを調達する一方、一部韓国企業とのコラボレーションを通じてFMMの多角化戦略も並行している。特に、Poongwon Precision(風源精密)のような国内サプライヤーもFMM量産技術の開発を加速させ、DNPの独占体制に亀裂を生じさせようとしている。

DNPは、BOEとの大型契約を通じて、次世代OLED量産移行における重要なパートナーとしての確固たるものとし、更なる高世代移行が加速するグローバルOLED市場での戦略的優位性を改めて実証した。

Junho Kim, Analyst at UBI Research (alertriot@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report 

2025年第1四半期の小型OLEDパネル出荷量、前四半期比14%減も第1四半期としては過去最高を記録

2Q25 Small OLED Display Market Track

2Q25 Small OLED Display Market Track

スマートフォンとフォルダブルフォン、スマートウォッチなどのアプリケーションの業績と展望を含むUBIリサーチの『2Q25 Small OLED Display Market Track』によると、2025年第1四半期の小型OLED出荷量は2億4,300万台で、2024年第4四半期の2億8,400万台比で4,000万台減少した。

前四半期実績と比較するとパネル出荷量は14.3%減少したが、前年同期比では10.7%増加して、2025年第1四半期のパネル出荷量は過去最高を記録している。

第1四半期の業績を詳細に見ると、前年同期比でサムスンディスプレイとLGディスプレイの出荷量が減少した。中国パネルメーカーの中では、Visionoxが前年同期比で最も大きく減少した。

サムスンディスプレイの場合、出荷量は減少したものの、出荷量シェアは前年同期比で2.9%上昇している。同様にLG Displayのシェアは13.1%から9.3%に低下したが、これは主にアップル向けパネルの生産が季節的に下半期に集中したためである。しかし、それでも1Q24のシェア6%から3.3%ポイント上昇している。LG Displayのアップル向けパネル出荷量は毎年成長を続けており、2025年の出荷量は2024年のそれを10%以上上回ると予想される。

中国パネルメーカーの出荷量は2024年第4四半期比で減少傾向を示した。しかし、2023年と2024年第1四半期のパネル出荷量を比較すると、前年同期比の伸びは依然として強い。注目すべきは、BOEがアップルのiPhone 17 Pro向けパネルの供給承認を得るための審査を受けていることである。BOEが認証に合格すれば、2025年に約5,000万枚のiPhoneパネルを出荷すると予測されている。

UBIリサーチのハン・チャンウク副社長は「iPhone 17シリーズにLTPOパネルが全面採用されると予想されるため、パネルの平均価格が上昇」と分析する。韓国のパネルメーカーの出荷量は前四半期比で減少したものの、Apple向けパネルの本格量産に伴い下半期には業績が改善すると予想され、2024年よりも収益が増加する可能性がある。」と述べた。

Changwook HAN, Executive Vice President/Analyst at UBI Research (cwhan@ubiresearch.com)

▶Small OLED Display Market Track Sample

Visionox、第4世代OLED技術をpTSF方式で実現

Visionoxは「SID 2025 国際ディスプレイ学会」において、第4世代OLED技術であるpTSF(Phosphor-assisted Thermally Activated Delayed Fluorescence Sensitized Fluorescence)の商用化の可能性を実証した。pTSFはハイパーフルオレッセンスOLEDの一形態であり、高色純度・高効率・長寿命を同時に実現する次世代ディスプレイ向けの有望な技術として注目されている。

今回開発されたグリーンOLED素子は、従来のDCI-P3色域を超えてAdobeRGBおよびBT.2020の要件を満たす超広色域を実現した。特に、pTSFベースのハイパーフルオレッセンスOLED素子は、CIEx < 0.21、FWHM(半値全幅)21〜27nmの高い色純度を示し、既存の燐光OLEDと比較して最大12%の効率向上と20%の寿命延長を達成したと報告した。

pTSF技術は、蛍光発光体の高い色純度、TADFホストによる100%の励起子利用、燐光補助材を介した効率的なエネルギー移動という3つの要素を組み合わせており、従来のOLED構造に比べて発光効率と安定性に優れる。また、G6量産ラインに対応した蒸着プロセスの最適化により、材料使用量を10%以上削減しつつ性能を維持している。

この技術を応用したプロトタイプ製品AおよびBは、既存のVisionox製品と比べてそれぞれ12%および6%の消費電力削減を実現した。さらに、DCI-P3およびAdobeRGBの色域カバレッジがいずれも99.5%以上を記録し、高温・高湿環境における信頼性試験でも商用製品と同等の性能を示した。

Visionoxは、今回の成果がハイパーフルオレッセンスOLEDの商用化に向けた重要なステップであるとし、今後はグリーンに加えてレッドおよびブルーのpTSF構造も開発し、BT.2020全色域のカバーを目指すとしている。

本研究は、中国の国家重点研究開発計画および清華大学化学科との共同研究により進められ、「SID 2025」学会にて試作品展示とともに発表された。

Chang Ho NOH, UBI Research Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report Inquiry

BOEの8.6世代IT用OLEDライン(B16)の進捗状況

中国BOE(京東方)は2024年3月、四川省成都市に総額630億元(約12兆4千億ウォン)を投資し、IT用8.6世代(2290×2620mm)OLED生産ラインであるB16の建設に着手した。 同ラインは、月3万2千枚のガラス基板処理能力を備える予定である。

BOEは2024年4月、 ソンイク システムの水平蒸着機を発注し、2025年5月にはB16ラインにアバコの蒸着機物流システムと ソンイク システムの水平蒸着機など主要装備が搬入される予定である。

サムスンディスプレイが8.6世代ラインでガラス基板基盤のハイブリッドOLED工程を適用するのとは異なり、BOEは約4兆1千億ウォン規模であるサムスンディスプレイの投資金の約3倍に達する金額を投資し、フレキシブル基板とガラス基板の両方をサポートできる工程設計を導入した。 これにより、B16ラインではIT用パネルだけでなく、スマートフォン用のフレキシブルOLEDパネルの生産も可能になると予想された。

しかし、BOEがB16ラインでスマートフォン生産の経済性を検討した結果、8.6世代ラインでは450ppi以上の高解像度FMM(Fine Metal Mask)工程で収率確保が難しく、FMMコストも急上昇したため、既存の6世代ラインに比べて効率が低いという結論を下したようだ。

B16ラインの最初の量産製品は、中国内ブランド用ノートパソコン用パネルが予想され、Apple用の14.8インチMacBook用パネルの開発も進行中である。 一方、iPad用11インチパネルはB12(6G)ラインで開発が行われている。

BOEは、B16ラインでのスマートフォン用OLEDパネルの生産効率が低いと判断し、自動車用ディスプレイなどの代替応用先を模索している。

Chang Ho NOH, UBI Research Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report Inquiry

Visionox、V5ラインに『ViP+FMM』の並行投資を確定…サプライヤー会議は5月22日開催予定

VisionoxのViP(Visionox・インテリジェント・ピクセル化)

VisionoxのViP(Visionox・インテリジェント・ピクセル化)

UBIリサーチのChina Trend Reportによると、中国のディスプレイ企業Visionoxスは、V5 OLED生産ラインの技術的方向を決定した。同社は、独自の蒸着技術であるViP(Visionox intelligent Pixelization)と従来のFMM(Fine Metal Mask)方式にそれぞれ7.5K生産規模で投資を進める。ViP方式の7.5K投資が先に実施され、その約半年後にFMMへの投資が行われる予定だ。

ViPはフォトリソグラフィーを基盤とした高精度蒸着技術で、FMMを必要とせずに高解像度OLEDの製造が可能である点で、Visionoxが将来の生産競争力確保のため集中的に開発してきたコア技術だ。ただし、歩留まり問題のためViP単独量産は依然として課題として残っており、今回のV5ラインではFMM方式と並行する戦略が採用された。

Visionoxはこれに関連し、5月22日に中国合肥でサプライヤー会議を開催する。この会議には地方政府関係者も招待されており、V5関連投資資金の問題も近日中に解決されると期待される。

Visionoxのこのような動きは、世界のOLED業界が8.6世代OLEDラインへの投資の流れと連動し、注目を集めている。サムスンディスプレイは現在、韓国の牙山(アサン)に8.6世代IT用OLEDライン(30K)を建設中で、アップルのiPad・MacBook用パネルに供給するため、来年下半期の量産を目指している。また、BOEも中国の成都にある8.6世代OLEDラインでスマートフォン用OLEDパネルと中国国内市場向けIT OLEDパネルの生産を目標に投資を進めている。

UBIリサーチのキム・ジュンホ(Junho Kim) アナリストは「まだ歩留まりと技術の大幅な改善が必要だが、VisionoxはViP技術を通じて生産効率の向上と差別化された技術競争力を追及しているようだ」と分析した。

UBIリサーチのChina Trend Reportは、中国ディスプレイ企業の最新情報、中国OLEDパネル企業の出荷量データ、設備投資などの最新情報を提供している。

Junho Kim, UBI Research analyst(alertriot@ubiresearch.com)

▶ China Trend Report 

SID 2025のプレビュー

サムスンディスプレイが世界初商用化した非偏光OLED技術「LEAD™」が、情報ディスプレイ協会(SID)から「Displays of the Year(DIA)」賞を受賞した。「LEAD™」は、不透明なプラスチックシートである偏光板を代替するOCF(On Cell Film)技術で、輝度向上、屋外視認性向上、パネル20%薄型化などの優れた効果が高く評価されている。

サムスンディスプレイは、この技術の代表的な4つの特徴、▲低消費電力▲環境に優しい▲輝度向上▲薄型軽量設計を盛り込んだ「LEAD™」というブランド名で、独自技術を積極的に市場に展開している。

SDC LEAD™ Technology

SDC LEAD™ Technology

LGディスプレイは、「新技術による事業拡大(未来を牽引する)」をテーマに、未来のモビリティに最適化された世界最高の車両ディスプレイを披露する予定だ。

▲車内のあらゆる空間を映し出すことができる車両用ストレッチャブルディスプレイソリューションで、未来のモビリティにふさわしいデザイン革新の可能性を提案する。一般モニターと同等の高解像度100ppi(pixels per inch)と赤、緑、青(RGB)フルカラーを実現しながら画面を最大50%まで伸縮可能なストレッチャブルディスプレイを、車両のセンターフェイシア領域に適用し、美観と利便性を極大化している。

最近、世界初の「40インチピラーツーピラー」の商用化に成功したLGディスプレイは、▲単一パネルとしては世界最大となる57インチの車両用ピラーツーピラーを展示している。▲必要な時だけ天井から下に展開する18インチのスライダブルOLED OLEDならではの立体的な画質を活かしたエンターテイメント機能を実現し、新たなモビリティ体験を提供します。車載ディスプレイの大型化が進む中、視野角を制御することで安全性を高めるキーテクノロジーであるSPM(Switchable Privacy Mode)モードを搭載しています。

LG Display Automotive Stretchable Micro-LED Display

LG Display Automotive Stretchable Micro-LED Display

Han Chang-wook, Vice President of UBI Research/Analayst(cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 車載用ディスプレイ技術と 産業動向分析レポート

OLED & XR KOREA 2025- LetinAR PinTilt Technology

4月16日から3日間開催されたOLED & XR KOREA 202で、LetinARのPinTilt技術が紹介された。世界的な関心が集中しているARガラスの光学技術は、まだ開発が現在進行中の状態である。AR技術は、実際の環境に仮想イメージを重ね合わせる光学系から始まる。グーグル、アプソン、メタ、マイクロソフト、ソニーなどのメーカーは、バードバス(Birdbath)方式と出射瞳孔拡張(Exit Pupil Expander Waveguide)方式の光学系で激しい競争を繰り広げ、長所は最大化しているが、短所は解決できていない。バードバスはサイズと重量を減らすことができず、EPEは画質と消費電力を改善できなかった。LetinARは自社のPinTilt技術で二兎を追うことができると明らかにした。

PinTilt技術は、一般的なメガネの重さのARグラスで48度の広いFOVの歪みのない高画質画面を実現することができるという。LetinARは、自社のARグラスに要求されるディスプレイの輝度は20,000 nitsと明らかにしており、OLEDoSやLEDoSともに適していると思われる。製造も従来のインジェクション方式でコストパフォーマンスまで備えているというから、ARグラス業界のゲームチェンジャーになるかもしれない。

可変焦点や駆動エンジンの改善などの技術的な解決策とともに、ARグラスが実生活で活用される日が遠くないと業界の専門家が予測している理由だろう。

(出典: LetinAR)

(出典: LetinAR)

Joohan Kim, UBI Research Analyst(joohanus@ubiresearch.com)

▶XR用Micro-LED ディスプレイ技術レポート

上海モーターショー2025: ミニマリズムとリビングルームの間で進化する車両ディスプレイ

車両ディスプレイが単なる運転支援装置から、車内体験の中核要素へと進化するにつれ、世界の自動車業界は相反する2つのトレンドのバランスを模索しています。1つは、不要な要素を排除してシンプルさを重視する「ミニマリズム」トレンド、もう1つは、リビングルームのように車両を装飾しようとする「リビングルーム」トレンドです。この2つのトレンドは、地域、顧客層、メーカーによって明確な違いを伴いながら展開しています。

ミニマリズムは、必要な情報のみを直感的に提供し、物理的なボタンの数を最小限に抑える方向に発展しています。主に米国とドイツで広がったこのトレンドは、ハイテク感度の高い若い世代や実用性を重視する消費者の間で強い支持を集めています。

一方、リビングルームトレンドは、車内を単なる移動手段から、運転中に映画、音楽、ゲームなど、様々なエンターテイメントを楽しめる空間へと変貌させようとするトレンドを反映しています。車内には大型曲面ディスプレイや助手席専用スクリーン、後部座席用エンターテイメントスクリーンなどが随所に搭載され、移動中でもリッチなコンテンツを楽しめる環境が整っています。こうしたリビングルーム型ディスプレイのトレンドは、特に中国と韓国市場で顕著です。中国の消費者は車を「第二の居住空間」と捉えており、複数の大型ディスプレイを搭載した車を好む傾向が顕著です。韓国でも、電気自動車や高級SUVを中心にリビングルーム型ディスプレイの需要が高まっています。

メーカーによって対応方法も異なります。欧州企業はミニマリズムを基本理念としつつも、主力モデルにはリビングルーム型の要素を積極的に取り入れ、高級感を高めています。米国企業はミニマリズムへのこだわりが比較的強いものの、高級車においてはエンターテイメント機能を強化する動きが見られます。中国企業は当初からリビングルームコンセプトを重視して市場を拡大してきましたが、韓国企業は車種ごとに戦略を柔軟に調整し、両トレンドをバランスよく活用しています。 4月2日から5月2日まで開催されている「上海モーターショー2025」に出展する自動車メーカー各社の車両展示の「ミニマリズム」と「リビングルーム」のトレンドをまとめた。

「ミニマリズム」のトレンド

「ミニマリズム」のトレンド

「リビングルーム」のトレンド

「リビングルーム」のトレンド

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Han Chang-wook, Vice President of UBI Research/Analayst(cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 車載用ディスプレイ技術と 産業動向分析レポート

車載用OLEDディスプレイ出荷台数、2024年に248万台に到達へ:前年比126%増

UBIリサーチが発表した「2025年車載ディスプレイ技術及び産業動向分析レポート」では、車載ディスプレイの様々な技術、企業、市場動向が紹介された。

2024年の車載ディスプレイパネルの世界出荷量は2億3,600万台で、前年比8.3%増加した。2025年には2億4,180万台に達すると予想されている。2024年のOLEDパネル出荷量は約248万台で、前年比126%増加した。

これは、OLEDディスプレイが車内デザインの洗練性と効率性に貢献できるため、特にプレミアムカーでOLEDが積極的に採用されるためである。昨年発売された現代自動車のジェネシスGV80車両には、LGディスプレイ製の27インチOLEDディスプレイが適用された。また、中国のEV自動車生産会社であるニオは、2025年型ET9モデルに15.6インチOLEDと乗客用14.5インチOLEDディスプレイを採用する。

ジェネシスGV80に搭載された27インチOLED(出典:ヒュンダイ自動車)

ジェネシスGV80に搭載された27インチOLED(出典:ヒュンダイ自動車)

車載ディスプレイのエンターテインメント用途が拡大するにつれ、LCDディスプレイはOLEDと同等のコントラスト比を実現するために、ローカルディミング機能を備えたミニLEDの採用を増やしています。2024年のミニLEDパネル出荷台数は前年比で2倍以上の340万台に達する見込みです。ソニー・ホンダモビリティが2026年に発売予定の電気自動車「AFEELA」には、LGディスプレイ製の40インチピラーツーピラーミニLEDディスプレイが搭載される予定です。

UBIリサーチの副社長、ハン・チャンウク氏は、「ソフトウェア定義車両(SDV)では、高解像度、低消費電力、AR、マルチディスプレイ性能が求められ、リアルタイムのデータ提供と最適化されたユーザーエクスペリエンスが求められます。そのため、これに適したOLEDディスプレイの採用は拡大を続け、車載OLEDパネルの出荷台数は2025年に約300万台に達すると予想されます」と述べています。

Han Chang-wook, Vice President of UBI Research/Analayst(cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 車載用ディスプレイ技術と 産業動向分析レポート

アップル iPhone 18シリーズ、スペック変更により発売スケジュール調整

Apple iPhone 16 (Source: Apple)

Apple iPhone 16 (Source: Apple)

アップルは、2026年に発売が予定されているiPhone18シリーズの標準モデルの発売を遅らせる見通しだ。

これまでアップルは、iPhoneのシリーズごとに、標準モデル、Max、Pro、Pro Maxの4機種をリリースしてきた。2025年のiPhone17シリーズでは、Maxモデルが新モデルのAirモデルに置き換わると予想されており、Airモデルは4モデルの中で最も高価になると予測されている。

2025年までに4機種のスマートフォンが発売されると予想されているが、2026年には標準モデルの発売はなく、2027年に延期される見通しである。

アップルがiPhone 18シリーズを発売すると予想される2026年には、同社初の折りたたみ式スマートフォンも発売される可能性が高い。折りたたみ式スマートフォンの発売は販売台数を分散する可能性があるため、このような戦略的動きが検討されているようだ。

もしiPhone 18の標準モデルの発売が2027年前半にずれ込む場合、iPhone 16eの後継モデルと同時に発売されることが予想される。このシナリオでは、アップルはPro、Air、折りたたみ式などのハイエンドモデルを下半期に、低価格モデルを翌年上半期に発売し、年間を通じて異なる販売ルートを確保することになる。

アップルがこのような年2回の新製品リリース戦略を採用した場合、サムスンディスプレイ、LGディスプレイ、BOEなどのパネルサプライヤーの業績に影響を与える可能性がある。これまで第3四半期にiPhoneシリーズが販売されると、韓国パネルメーカーの収益は第三四半期から押し上げられ、第4四半期にピークを迎えていた。しかし、今後は上半期にも新型iPhoneがリリースされる場合、上半期と下半期の収益格差が縮小する可能性がある。一方で、BOEが技術的に遅れを取り続け、標準モデル向けのパネル供給のみに留まる場合、下半期の好業績が上半期にシフトする可能性がある。

Junho Kim, UBI Research analyst(alertriot@ubiresearch.com)

▶2025 小型OLEDディスプレイ年次報告書レポート

ULVAC、中国Metaways社と提携、シリコンベースのマイクロOLED量産プロセスを発表

ULVACは、先日開催されたディスプレイ産業の展示会で、シリコンベースのマイクロOLEDディスプレイと量産プロセスを発表し、拡大するXRおよびメタバースデバイス市場における競争優位性をアピールした。展示されたソリューションは、マイクロOLEDの開発とモジュール統合に特化した新進気鋭の中国企業である浙江宏星科技股份有限公司(Metaways)との共同開発によるものである。

展示されたディスプレイは、AR/VRスマートグラス、パイロット用HMD、赤外線暗視システム、ウェアラブル医療機器などの超小型・高解像度アプリケーション向けに設計されている。

ULVACは、マイクロOLED製造に最適化された装置として、SELION-E300、NET-300C、NET-300Sを紹介した。これらの装置は、金属や絶縁体の精密なパターン形成、低温PECVD蒸着、先進的なパッケージングに使用される。高効率、高い信頼性、安定したスループットを実現し、シリコンベースのOLED生産に最適である。

ULVACの加工パートナーであるMetawaysは、中国におけるマイクロOLEDモジュール製造のトップメーカーとしての地位を確立している。 同社は、設計、チップ製造、駆動回路、最終的なモジュール組み立てに至るまでをカバーする垂直統合型の生産ラインを開発した。 中国科学技術大学、中国電子科技大学、南京大学などの博士号取得者や専門家を含む強力な研究開発チームを擁するMetawaysは、独自のイノベーションと自社技術の開発に注力している。

このコラボレーションは、日本の装置メーカーが急成長する中国のディスプレイ新興企業と協力する顕著な例である。マイクロOLEDに対する世界的な需要が増加し続ける中、このようなパートナーシップは、国境を越えた装置とデバイス技術の融合を加速させ、高解像度・超小型ディスプレイの次のイノベーションへの道筋を立てることが期待されている。

Junho Kim, UBI Research analyst(alertriot@ubiresearch.com)

UBIリサーチのMicro ディスプレイレポート

BOEのマイクロディスプレイ開発方針が明らかに

2025年3月26日に開催されたFPD China 2025の「CDC Metaverse – Display on Silicon」では、AIとARガラスエコシステムの構築、シリコンベースのディスプレイ技術ロードマップ、コアプロセス、装置と材料の革新、産業と市場動向の見通しなどのテーマについて専門家グループの発表が行われました。

 BOEは”The Progress and Roadmap of BOE Si-Based Micro Display Technology”について発表し、北京にマイクロディスプレイ基地を建設し、シリコンベースのOLED、シリコンベースのLED技術を追加して、必要なすべての仕様の高、中、低レベルのマイクロディスプレイを包括するエコシステムを形成していく方針を明らかにした。

高速LCD部門では、北京の第6世代LTPS-LCDラインであるB20にマイクロディスプレイ用高解像度(2000ppi)LCDの研究開発ラインと製造ラインを建設中だ。 LCDの地域拠点である青島とオルドスでは、高速LCDのモジュールとパネルを製造している。

北京にはハイエンド向けのOLEDoSとLEDoSの研究開発及び生産ラインも準備している。 Design houseに依存してきたSi backplaneは、独自に設計する方針だ。 重慶ではVR用AMOLEDパネルの開発と生産を担当し、昆明のOLEDoSラインであるBMOTで12インチOLEDoSを生産している。

Chang Ho NOH, UBI Research Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

UBIリサーチのmicro display report

中国Tianma社、マイクロLEDディスプレイ技術と製品開発の展開を加速

3月23日から25日まで中国のアモイで開催されたICDE2025の出展企業の中で、Tianmaは他社よりも多くのMicro-LED製品を出展し、中国企業の中で製品開発に最も積極的であることを示した。また、Micro-LED以外にも、TianmaはICDT2025会議でLCD技術やOLED技術を用いた車載用ディスプレイ製品も出展し、その技術力をアピールした。

Tianmaが展示した主なMicro-LED製品は以下の通りである。まず、Micro-LED製品では、通常の透明ディスプレイに加え、低反射技術を用いた透明Micro-LED、テレビや大型スクリーン向けの27インチMicro-LED(タイル方式)が展示された。また、輝度10,000nitのMicro-LEDパネルを使った車載用8インチHUDスクリーンも展示された。

8.07” Low-reflective Transparent Micro-LED Display

8.07” Low-reflective Transparent Micro-LED Display

8.0” HUD Application Display (10,000 nit luminance)

8.0” HUD Application Display (10,000 nit luminance)

27” Splicing Micro-LED Display

27” Splicing Micro-LED Display

27インチのMicro-LEDパネルは、P0.4mmの7.5インチスクリーンを繋ぎ合わせて製造され、繋ぎを増やすことでビデオウォールや商業ディスプレイ用途にも対応可能。 今回の会議では、Micro-LEDの効率向上技術や、大量転写技術も発表し、技術開発に非常に積極的であることを示した。 これらは、今年発表されるUBIリサーチのMicro-LED技術レポートで詳しく説予定である。

Tianmaは中国・厦門市でのMicro-LED生産ライン構築プロジェクトを通じて、2022年3月に設備投資を行い、現在、3.5世代のMicro-LED自動化ラインを保有している。TianmaのLTPS技術をベースに、Micro-LEDの全工程にわたる技術開発を加速し、車載用、タイリング型、透明ディスプレイモジュールなどの製品化を加速している。

Nam Deog Kim, UBI Research Analyst(ndkim@ubiresearch.com)

XR用Micro-LED ディスプレイ技術レポート

RGB Mini-LED TVがOLED TVと対決構図を形成しており、今後の動向が注目される。

Micro-LED TVのconsumer market参入が2025年と言われる中、それより低いOLED級性能のRGB Mini-LED TVが市場に進出し、OLED TVと対決構図を形成すると言われている。RGB Mini-LED TVは性能面でWOLED構造のOLED TVに劣らない。OLED生産量で韓国に大きく遅れている中国のパネル生産メーカーが戦略的にRGB Mini-LED技術開発に集中している中、サムスン電子とSONYもこの分野に参入している。

HisenseはCES2025で116インチ4K TriChroma RGB Mini-LED TVを発表した。97%BT.2020の色再現性、10,000 nitsのピーク輝度、10K級のlocal dimming zoneが特徴である。TCLも2026年にRGB Mini-LED TVを発売する予定である。

サムスン電子は、RGB Micro-LED TVというブランド名でMini-LEDとMicro-LEDを含むRGB Mini-LED TVを2025年中に様々なサイズで発売する予定で、98インチ8K製品をCES2025で静かに披露した。

ソニーも一般的なRGB LED Backlight技術を開発中であることを明らかにしており、Bravia XR Mini-LED TVに導入し、Bravia XR RGB Mini-LED TVとして発売されることが予想される。

RGB Mini-LED Backlightの価格は従来のMini-LED Backlightの価格と同様の水準で予想され、今後のOLED TVとの対決の行方が注目される。

Hisense 116UX 4K TV with TriChroma RGB mini LED backlight system (CES2025)

Hisense 116UX 4K TV with TriChroma RGB mini LED backlight system (CES2025)

Samsung 98-inch 8K Neo QLED prototype with RGB micro-LED backlighting (CES2025)

Samsung 98-inch 8K Neo QLED prototype with RGB micro-LED backlighting (CES2025)

Joohan Kim, UBI Research Analyst(joohanus@ubiresearch.com)

2024年小型OLEDディスプレイ出荷台数は2023年比2億台増加、2025年10億台超えの見込み

‘1Q25 Small OLED Display Market Track’

‘1Q25 Small OLED Display Market Track’

UBIリサーチ発刊「1Q25 Small OLED Display Market Track」によると、スマートフォン、フォルダブルフォン、スマートウォッチなどのアプリケーション実績と見通しを含め、2024年の小型OLED出荷台数は9億8000万台に達する見込みで、2023年の7億7300万台から約2億台増加した。025年には小型OLED市場は10億個を超えると予想される。

2024年の実績を見ると、韓国と中国のパネルメーカーの多くが4,000万~5,000万台の出荷台数増加となり、特に中国のパネルメーカーであるTCL CSOT、Tianma、Visionox、Everdisplayは2023年比でて50%以上の出荷増を記録した。中国最大のパネルメーカーであるBOEは、iPhoneの供給中断による一時的な生産停止が年間を通じて発生したため、パネル出荷量は約8%増にとどまった。

中国パネルメーカーだけでなく、韓国パネルメーカーの出荷量も大幅に増加したしている。サムスン電子のGalaxy Aシリーズにrigid OLED パネルが採用され始めたため、サムスンディスプレイの出荷量は2023年の3億2,000万台から2024年には3億8,000万台に急増すると予想されている。LG Displayのスマートフォン向けOLED出荷量も、iPhone向けパネル供給の拡大により、2023年の5,200万台から2024年には6,800万台に増加した。

中国パネルメーカーの出荷量が着実に増加しており、サムスンディスプレイのrigid OLED出荷量とLG DisplayのiPhone向けパネル出荷量も増加していることから、2025年の小型OLED出荷量は10億台を軽く超えると予想される。

Iリサーチのハン・チャンウク副社長は「OLEDはサムスン電子のGalaxy Aシリーズや中国セットメーカーの低価格モデルに広く採用されており、BOEとVisionoxの新しい8.6Gラインもスマートフォン用パネルの生産を目的としているため、小型OLEDの出荷台数は当分増え続けると予想される」と述べた。

Han Chang-wook, Vice President of UBI Research/Analayst(cwhan@ubiresearch.com)

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

中大型OLED開発動向と展望

2025年3月にUBI Researchで 発行された「2025 中大型OLED Display年次報告書」の内容を紹介する。

“2025 中大型OLED Display年次報告書”は、中・大型OLED産業の主な課題と製品動向、パネル開発動向及び生産ライン現況、市場展望などを取り上げている。

中・大型OLEDは、IT(ノートパソコンとタブレット)用OLEDが市場を牽引している。 Automotive OLEDとモニター用OLEDもプレミアム市場を中心に急速に成長している。

2024年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷量は、それぞれ8.46百万台と7.5百万台と集計された。 2023年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷台数は5.40百万台と1.85百万台で、ノートパソコンは57%、タブレットは400%増加した。 2024年のタブレット用OLED出荷量の急増は、iPad Pro用OLEDが620万台供給された影響が大きい。

2025年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷量はそれぞれ10.8百万台と16百万台と予想される。

優れたコントラスト比、速い応答速度、優れた色再現力など、AIベースのコンテンツ消費に適したIT用OLEDの出荷量は、2028年には5千万台を突破すると予想される。

UBI Research,「2025中・大型OLED Display Annual Report」

UBI Research,「2025 中大型OLED Display年次報告書」

中・大型OLEDは、IT用OLEDパネルとTV、モニター及びautomotive用OLEDパネルなどの応用分野によって、様々なTFT基板技術とOLED材料及びプロセス技術が適用される。 本報告書では、tandem OLEDと発光材料及びencapsulation技術などの核心技術の開発動向を紹介し、応用分野別に技術の特徴を分類し、LTPOとoxide TFT技術などの開発動向を分析した。 Inkjetプロセス、Photolithographyパターニング技術など、次世代OLED開発のための核心技術開発動向も把握し、技術競争力も分析した。

本報告書は、8.6G ITライン投資動向とIT用OLED及びautomotive用OLEDパネルなどのイシューを分析し、パネルメーカー別の技術開発動向と2029年までのOLED市場展望を提供することで、研究開発者の開発方向樹立と新たな事業企画のための市場現況把握などに役立つガイドラインとなるだろう。2025 中大型OLED Display年次報告書

Chang Ho NOH, UBI Research Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

▶2025 中大型OLED Display年次報告書

2024年IT用OLED出荷量前年比2.2倍増加、2028年5千万台を突破

UBI Researchの最新報告書「2025中・大型OLEDディスプレイ年次報告書」によれば, 過去4年間、同様の製品数を維持していた小型OLEDとは異なり、IT OLED、特にノートパソコンとタブレットの発売製品が2024年に入って急増した。

2024年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷量はそれぞれ8.46百万台と7.5百万台と集計された。 2023年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷量は5.40百万台と1.85百万台で、ノートパソコンは57%、タブレットは400%増加した。 2024年のタブレット用OLED出荷量の急増は、iPad Pro用OLEDが620万台供給された影響が大きい。

2024年に発売されたOLEDタブレットPCは、Appleの製品が2種類、サムスン電子の製品が2種類、Huaweiの製品が2種類、Honorの製品が2種類で計8種類だった。 2024年に発売されたAppleのiPad Proに続き、iPad mini、AirなどのモデルにもOLEDが適用され、OLEDタブレットPC市場はさらに拡大すると予想される。

2022年52種から2023年44種に発売製品数が少量減少したノートパソコンも2024年80種と約2倍近く増加した。 2026年にはMacBook ProにもOLEDが、2028年にはMacBook AirにもOLEDが適用されると予想される。

UBI Research のハン・チャンウク副社長は, “プレミアムスマートフォン市場で確実に定着したOLEDは、IT製品群でもプレミアム級を中心に急速に使用量が増加する見通しである” と予測した。

また、「2025年のノートパソコンとタブレット用OLEDの出荷量はそれぞれ10.8百万台と16百万台、2028年にはIT用OLEDの出荷量が5千万台を突破すると予想される」と明らかにした。 彼は「優れたコントラスト比、速い応答速度、優れた色再現力など、AI基盤のコンテンツ消費に適した特性を備えたOLEDがIT機器でプレミアムディスプレイとして定着するだろう」と付け加えた。

 Chang Wook HAN, UBI Research Analyst(cwhan@ubiresearch.com)

▶2025 中大型OLED Display年次報告書

2024年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量は前年度比27%増加、2026年には10億台を突破

UBIリサーチが最新発刊した「2025 小型OLEDディスプレイ年次報告書」によると、2024年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量は、それぞれ8.34億台と2,400万台と集計された。 2023年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量はそれぞれ6.55億台と2千2百万台だった。

サムスン電子のリジッドOLED使用量の拡大と中国パネルメーカーのフレキシブルOLED出荷量の増加により、2024年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLED出荷量の合計は前年度比27%増加した。

2025年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量は、それぞれ9.1億台と3,000万台と予想され、2024年比でスマートフォンは9%、フォルダブルフォンは27%増加すると予想される。

2025年、中国のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量は4.9億台で、韓国の4.51億台に比べて出荷量が多いと予想される。

2026年からAppleが折りたたみ式OLEDスマホを発売する見通しで、折りたたみ式スマホ市場は急速に成長すると予想される。

2026年にはスマートフォン用及びフォルダブルフォン用OLEDの出荷量が10億台、2029年には13億台を突破すると予想される。

小型OLEDの出荷量が増加しても、2025年以降は売上高は減少すると予想される。 中国のフレキシブルOLEDの出荷量は引き続き増加するが、販売価格の下落により、全体売上高は減少する。

パネル出荷量の増加に伴い、中国パネルメーカーの売上高シェアも徐々に増加するが、2029年までに韓国パネルメーカーの売上高シェアが50%以上を占めると予想される。

Chang Ho NOH, UBI Research Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

▶2025 小型OLEDディスプレイ年次報告書レポート

小型OLEDの開発動向と展望

2025年3月にUBI Researchで出版された「2025小型OLED Display Annual Report」の内容を紹介する。

2024年のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量はそれぞれ8.33億台と2,500万台であり、2025年には9.1億台と3千万台の市場に成長すると予想される。

これは、サムスン電子のrigid OLED使用量の拡大と中国パネルメーカーのflexible OLED出荷量の増加、およびスマートフォン用ディスプレイがLCDからOLEDに置き換わっているためだ。

2025年、中国のスマートフォンとフォルダブルフォン用OLEDの出荷量は4.9億台で、韓国の4.51億台に比べて出荷量が多いと予想される。

2026年からAppleが折りたたみ式OLEDスマホを発売する見通しで、折りたたみ式スマホ市場は急速に成長すると予想される。

Premiumモデルを中心に新しいLTPO(more Oxide TFT)やpol-less(CF on encapsulation, COE)、low reflectivity技術が適用されたパネルが増加しており、機器の厚みを減らすための様々な技術開発が進んでいる。

中国メーカーではtandem OLEDをスマートフォンにも適用し、OLEDパネルのシェア競争に活用している。 BOEは月32Kの8.6世代(2290㎜×2620㎜)OLED生産ラインをChengdu B16に建設しており、IT機器用hybrid OLEDとスマートフォン用flexible OLEDを生産できるように装置を注文している。

“2025小型OLED Display年間報告書”は、小型OLED製品のトレンド分析とパネルメーカー別のパネル開発現況及びライン現況、今後の市場展望などを収録した報告書である。

パネルメーカー別の技術開発動向と2024年の月間稼働率を分析し、2029年までのOLED全体市場とパネルメーカー別、応用製品別、国別市場を展望しているため、本レポートは市場の現状を把握し、新たな事業企画のための重要なガイドラインとなるだろう。

UBI Research Chang Ho NOH Analyst(chnoh@ubiresearch.com)

2025年4月開催OLED & XR KOREA 2025で出会う次世代ディスプレイとXRの未来

グローバルディスプレイ産業の最新技術と革新を展望する「OLED & XR KOREA 2025」カンファレンスが2025年4月16日から18日まで韓国・ソウルのYangjaeELタワーで開催される。

本イベントは、グローバルOLEDディスプレイ及びXR産業の核心企業と専門家が一堂に会し、次世代ディスプレイ技術と市場展望について深く議論する場となる。特に、フォームファクターの革新、ソフトウェア定義車両(SDV)、XR光学技術、量子ドット(QD)応用、そして中国のOLEDoS産業動向など様々なテーマで構成されている。

主催するUBIリサーチは、サムスンディスプレイとLGディスプレイ等、ディスプレイ業界をリードする韓国で本イベントを開催することに意義があると述べた。また、今回のカンファレンスを通じてディスプレイおよびXR企業、部品サプライヤー、パネルメーカー、研究機関、投資家のグローバル技術交流と協力を促進し、新しいビジネスの機会創出に結びつくだろうと強調した。

本イベントでは、ストレッチャブルディスプレイ、ソフトウェア定義車両(SDV)ディスプレイ、XRディスプレイ、マイクロLEDディスプレイQD技術、中国のOLEDoS産業など、次世代ディスプレイ及びXR関連の核心的なテーマを扱う。ストレッチャブルディスプレイは柔軟性とデザインの自由を、SDVディスプレイは電気自動車と自動運転時代に適した技術を紹介する。Micro LEDとXRディスプレイの技術と産業動向、QD技術は自動車ディスプレイ向けの最新トレンドを探る。また、中国OLEDoS産業セッションでは、中国市場の現状と主な挑戦課題を分析する。この他にも様々なプログラムが構成されている。

本イベントの事前登録期間は2025年4月11日までとなっている。詳細はOLED & XR KOREA公式ホームページ(https://olednxrkorea.com/)で確認することができる。

▶OLED & XR KOREA 2025 事前登録

パノラマHUDのコンテスト会場となったCES 2025

UBI Researchが2025年2月に発表した「2025年車載ディスプレイ技術および業界動向分析レポート」の内容をシリーズで紹介します。第1弾として、レポートに含まれるPanoramic-HUD (P-HUD)を紹介します。

一般的に、車載用ヘッドアップディスプレイは、車のフロントガラスであるフロントガラスに投影され、運転者は数メートル離れたところに生成された仮想画像を見ることができます。Panoramic HUDは、一般的なHUDとは異なり、ディスプレイから投影された画像をフロントガラスの下面に塗布された黒色 偏光フィルムに直接反射しますが、運転者が運転中にヘッドアップビューを維持できるため、HUDに分類されます。

Panoramic HUDは、直接画像方式で実装されるため、設計がシンプルでシステムコストが低く、製造コストを抑えながらプレミアム車両のデジタル体験を可能にします。また、P-HUDはp偏光を反射するため、眩しさを防ぐ偏光サングラスを使用できるという利点があります。そのため、AR-HUDが普及する前に、パノラマHUDが市場に投入されると予想されます。今年のCESでは、P-HUD競争の舞台を彷彿とさせるパノラマHUDが数社から発表されました。BMWは、パノラマHUDを「Panoramic Vision」と名付け、2025年以降に発売されるNeue Klassモデルに搭載すると発表しました。TFT-LCDを採用し、輝度は約5,000nitsですが、屋外での視認性を向上させるには、より高い輝度が必要であり、そのために黒色フィルムを製造する台湾のe-LEAD社と緊密に連携しています。

(出典:BMW)

(出典:BMW)

BOEは44.8インチの酸化物TFT-LCDパネルと2,850ゾーンのローカルディミングを適用し、明るさ5,000nits(通常)/ 7,000nits(10%ピーク)のP-HUDを発表し、P偏光反射率が25%であるため、偏光サングラスの使用が可能です。

TCL-CSOTは11.98インチのTFT-LCDパネル3枚と384ゾーンのローカルディミングを適用し、明るさ11,000nitのP-HUDを発表しました。

Innoluxが2019年に設立した子会社CarUXは48インチのP-HUDを発表し、マイクロLEDパネルを使用して14,000nitの高輝度を誇りました。

現代モービスは、ドイツ・ツァイス(Zeiss )社のホログラフィック技術を導入し、透過率95%の透明P-HUDを発表、2027年に量産する予定です。コンチネンタルも、3枚のTFT-LCDパネルとローカルディミングを備えたパノラマHUD「Scenic View HUD」を2023年に発表、2026年に発売する予定です。

P-HUDは通気口に位置するため、暖房、換気、空調ハードウェアの再配置や放熱問題の解決など、ディスプレイ以外にも解決すべき課題が多く、時間がかかりましたが、2025年はP-HUD発売元年になると予想されています。

本レポートでは、HUDを含む車両ディスプレイ技術の全体的な動向、完成車、電装メーカー、パネルメーカーによるディスプレイ開発と車両適用状況を取り上げます。自動車業界やディスプレイ業界に携わる方にとって、今は市場動向を分析し、今後の戦略を練る重要な時期です。本レポートを通じて一歩先の洞察力を得て、車載ディスプレイ市場の今後の動向を事前に把握し、業界の変化に積極的に対応していただければ幸いです。

UBI Research Chang Wook HAN Analyst(cwhan@ubiresearch.com)

サムソンディスプレイのQD-OLED、CES2025のキーワードは?

サムスンディスプレイがQD-OLED事業を強化するための必勝キーワードをCES2025で公開した。キーワードは“Brightness, Highest, Fastest”である。

”Brightness”は業界で初めてテレビ用OLEDで4,000nitを達成した製品だ。

サムソンディスプレイは2025年、QD-OLEDのOLED構造を変え、4,000nitという高輝度をOLED業界で初めて達成した。 OLED構造は4スタックから5スタックに変更したと知られている。 効率を高めるために5スタックのQD-OLEDには緑色(Green)層がもう一つ追加され、青色(Blue)-青色(Blue)-緑色(Green)-青色(Blue)-緑色(Green)で構成される。

”Highest”は蒸着方式で製造した27インチOLEDモニターで160ppiを達成した製品だ。 以前、JOLED(JDIに事業譲渡)がインクジェット方式で204ppiを達成したことがあるが、蒸着方式においては世界初の高解像度製品だ。 サムスンディスプレイは今後、27インチで220ppiの達成を目標にしている。

モニターでもう一つの革新は”Fastest”だ。 次第に増えているゲームプレイヤー層を攻略するために、500Hzの走査率OLEDモニターを開発した。 このモーターは残像がなく、非常に速い応答速度を保有しており、スピーディな展開のゲーム速度に合わせてプレイできる。

2024年第3四半期OLED発光材料購買量32.7トン、2024年における発光材料購買量として過去最高となる見通し

UBIリサーチが発刊した「4Q24_Quarterly OLED Emitting Material Market Tracker」によると、2024年第3四半期の発光材料購入量が32.7トンと算出された。 これまでは新型コロナウイルスによる市場拡大の影響で2021年に材料購入量が最も高かったが、2024年第3四半期の歴代最高を更新した。 例年、第4四半期に最も高い使用量を示すOLED発光材料の特性を考慮すると、2024年度は歴代最高の使用量となることが予想される。

各社別に見ると、サムスンディスプレイが常にトップシェアを維持している。 サムスンディスプレイはOLED発光L市場全体の購入量ベースで41.4%のシェアを占め、LGディスプレイは20.5%、BOEは11.6%、Visionoxは8.3%で後に続いた。

基板別ではRGB OLEDが購買量ベースで83.7%の市場シェアを依然として維持しており、8.6Gラインの本格稼働に伴い、RGB OLEDの占有率は次第に下がるものと予想される。 WRGB-OLEDの市場シェアは第2四半期と同様の11.3%を占め、QD-OLEDのシェアは2.8%だった。

RGB 2 stack tandem OLEDの市場シェアはiPad Pro OLED出荷量急増で第2四半期に一時6.4%まで上昇したが、需要の低迷により第3四半期に2.2%台まで低迷した。 パネル出荷量と比較すると、スマートフォン用OLEDに2stack tandem OLEDを採用しているIT機器はパネル面積が大きく、発光層も2層あるため出荷量よりも材料購入量の割合が高くなっている。

しかし、BOEの8.6Gラインはスマートフォン用OLEDを優先供給することが確認されたため、2stack tandemOLED市場の成長はサムスンディスプレイの手に委ねられている。 2026年からMacBook ProにOLEDが適用されるものと予想されるが、2stack tandemOLEDに適用される発光材料の購入量は2024年対比2倍以上増加するものと予想される。 MacBook Proに供給される2Stack tandem OLEDパネルは、サムスンディスプレイが優先的に供給する見通しだ。

▶AMOLED Emitting Material Market Track Sample

サムスンディスプレイの自動車用OLED出荷量が急増、tablet PC用パネルの出荷が減少するも売り上げは堅調

UBI Research ‘4Q24 Medium&Large OLED Display Market Track’

UBI Research ‘4Q24 Medium&Large OLED Display Market Track’

サムスンディスプレイの第3四半期の中・大型OLED向け出荷量と売上高が第2四半期と同程度で推移した。iPad Pro OLEDの販売不振により、tablet PC用OLEDの出荷量が減少したが、他のアプリケーションで出荷量が増加し、売上高はほぼ同水準を維持した。サムスンディスプレイは中・大型OLEDでtablet PCだけでなく、notebookやモニター、自動車用OLEDまで様々な用途向けの製品を供給している。

最近発刊されたUBIリサーチの「4Q24 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、第2四半期にiPad Pro OLEDのパネルが本格的に量産され始めたことで、サムスンディスプレイとLGディスプレイの中・大型OLEDパネルの出荷量と売上高が急増した。しかし、第3四半期に入り、iPad Pro OLEDの販売不振によりパネル出荷量が急減し、タブレットPC向けOLEDの出荷量と売上高が両パネルメーカーともに急減した。TV向けOLEDの出荷量とタブレットPC向けOLEDの出荷量が同時に急増し、2021年第4四半期以降最大の四半期実績を達成したLGディスプレイの出荷量は前四半期比34%減少し、売上高は23%減少した。しかし、TV向けOLEDの出荷量が前年同期比で回復したため、前年同期比では中・大型OLEDの出荷量は124%、売上高は111%増加した。

サムスンディスプレイの場合も、tablet PC向けの出荷量と売上高が減少した。サムスンディスプレイはサムスン電子とAppleにtablet PC用OLEDを供給しているが、サムスン電子向けtablet PC用OLEDの出荷量は大きな変化はなかったが、Apple向けパネル供給が減少した。これにより、tablet PC向け売上高も前四半期比38%減少したが、他のアプリケーションの売上高の増加で前四半期と同様の売上高を維持することができた。サムスンディスプレイのapplicationの中で最も大きく成長したのは自動車用OLEDである。自動車用OLEDの出荷量は第1四半期に10万台、第2四半期に約20万台、第3四半期に約50万台と急増している。

8.6G投資を進めているサムスンディスプレイの中・大型OLEDの出荷量は、2025年末から更に増加すると予想される。サムスンディスプレイが8.6Gラインの量産時期を2025年末に前倒しすることで、市場の拡大がさらに加速すると見込まれる。Tablet PCとAuto向けOLEDだけでなく、notebookとモニター市場もAppleの市場参入により急成長が予想される。

▶Medium & Large OLED Display Market Track Sample

第3四半期の小型OLED出荷量、前四半期比7.8%上昇、LGディスプレイの出荷量は急増

‘4Q24 Small OLED Display Market Track’

‘4Q24 Small OLED Display Market Track’

第3四半期の小型OLED市場は前四半期比7.8%上昇した。ほとんどのパネルメーカーは第2四半期と同程度のパネル出荷量を記録したが、LGディスプレイと中国のEverdisplayの出荷量が急増したため、全体の出荷量が増加した。

UBIリサーチが最近発行した「4Q24 Small OLED Display Market Track」によると、2024年第3四半期の小型OLED出荷量は2億4700万台で前四半期比7.8%、前年同期比32.6%上昇した。サムスンディスプレイやBOEをはじめとする中国パネルメーカーの出荷量は前四半期とほぼ同水準か、やや下回る程度であったが、LGディスプレイと中国のEverdisplayの出荷量が急増し、全体的な出荷量は増加した。

本格的に生産を開始したiPhone 16シリーズをベースに、LGディスプレイはiPhone用パネルの出荷量が前四半期比64%増の1,760万台、スマートウォッチ用パネルの出荷は147%増の1,220万台となった。出荷量増加の影響により、LGディスプレイの売上高は前四半期比74%、前年同期比115%増加した。

LGディスプレイの出荷量は第4四半期に続き、来年も引き続き増加すると予想される。2025年に発売予定のiPhone 17シリーズにLTPO TFTが適用され始めると、BOEの初期パネル供給が実際には難しいとの予測もあり、BOEがパネルを供給できない場合、LGディスプレイに供給が移る可能性もある。しかし、LGディスプレイは現在、ほぼフル稼働に近い状態でパネルを生産しているため、更なるパネルを生産するためにはライン増設が必要となる。8.6Gへの投資をすぐに始めるには現実的に難しいため、6Gラインの拡張が現実的であるという分析もある。

中国のパネルメーカーでは、EverdisplayとTianmaの出荷量が増加した。Tianmaの出荷量は増加したが、わずかな増加にとどまり、Everdisplayの出荷量は1,300万台で前四半期比2倍以上増加した。

サムスンディスプレイの出荷量はやや減少したが、売上高は第2四半期と同水準であり、BOEの出荷量は第2四半期と同水準であったが、売上高は15%増加した。第4四半期にはLGディスプレイだけでなく、サムスンディスプレイとBOEの出荷量も増加すると見込まれており、第4四半期に出荷量が最も多いOLED市場の特性を考慮すると、2024年の全世界のスマートフォン用OLED出荷量は8億台を突破すると予想される。

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

8.6G OLEDラインの量産を早めたサムスンディスプレイ、追撃する中国のパネルメーカー

Hefei Visionox V5

Hefei Visionox V5

最近、サムスンディスプレイがA6 8.6G OLEDラインの量産時期を2025年末に前倒しするというニュースがある。サムスンディスプレイに続き、中国のパネルメーカーも急速に投資を行っている。

このようにOLEDパネルメーカーが競って8.6G OLEDラインに投資する最も大きな理由は、面取り率にある。はじめにOLEDは中小型製品に先に適用され始めたが、10インチ以下の中小型製品を生産する際には、6G基板のサイズでも十分な面取り率を達成することができた。しかし、中小型とは異なり、パネルの面積が大きいIT製品にもOLEDが適用され始めると、6Gラインでは使用不可領域や、廃棄領域が増え、これを解決するために、より大きな基r板を使用するラインが必要となった。

8.6G OLEDラインを先導するサムスンディスプレイは、今年初めに生産ラインの構築を開始し、2025年末から量産を開始する計画だ。サムスンディスプレイはAppleのMacBook Pro向け2 stack tandem OLED向けに8.6Gライン投資を進めたが、当初の計画より量産を前倒しし、MacBook Pro用パネルを量産する前に時間を稼いだ。サムスンディスプレイは、Appleに供給するパネルを量産する前に、サムスン電子やDell、HP、Lenovoなどのノートブックセットメーカーに供給するtandem OLEDを先に量産するとみられる。

後発のBOEも8.6Gライン投資を開始した。BOEは2025年にSunic systemの蒸着機2台を搬入した後、2026年第3四半期から量産を開始する見通しだ。BOEの8.6Gラインの量産時期は2026年第3四半期からだが、iPhoneと同様、初期にAppleにIT用OLEDパネルを供給するのは難しいと予想される。他の6Gラインと同様に、初期には中国国内用市場向けにパネルを量産しながら、製品の品質を向上させてApple向け製品供給を目指すと予想される。BOEは現在、順次モジュールラインへの投資を進めており、フェーズ1には合計18のモジュールラインが投資される予定だ。サムスンディスプレイとは異なり、BOEは8.6GラインでIT用OLEDだけでなく、スマートフォンと中小型OLED用モジュール投資も同時に行っている。

BOEに続き、Visionoxも8.6G投資を開始した。去る9月、中国・合肥でVisionoxの8.6G OLEDライン「V5」の着工式が行われた。10月に中国の習近平国家主席がHefei V5ラインを訪問した際、肯定的な評価を受けた。 さらに、今月はVisionoxの関係者が韓国の機器メーカーを訪問し、ミーティングを行ったという。VisionoxはViP(Visionox intelligent Pixelization)を基盤に政府投資を誘致する計画だが、垂直蒸着の技術的困難のため、これはパイロットラインとしての利用に留まる可能性がある。

また、TCL CSOTもinkjet技術を基盤とした8.6Gライン投資を準備中であることが分かった。年末に投資発表をする可能性が高く、場所は広州市で、ラインキャパはジェットジェット方式が16K、FMM方式が16Kで合計32Kの投資を行う可能性が高い。

前述した企業以外にもTianmaも8.6Gライン投資の可能性があり、HKCは6G OLEDへの新たな投資を検討している。最初に投資を進めたサムスンディスプレイに続き、中国パネルメーカーの追撃が激しい今、サムスンディスプレイがどのように技術格差を広げていくのか注目される。

Junho Kim, UBI Research analyst(alertriot@ubiresearch.com)

▶2024 IT向けOLED技術と産業動向分析レポート Sample

Tandem OLEDを導入したiPad ProとMatePad Proの発売に伴うIT用OLED市場の本格的な拡大、OLED出荷量の急増とパネルメーカー戦略競争の加速

今年、アップルのiPad ProとファーウェイのMatePad Proの両モデルが、タブレットPCにタンデムOLED技術搭載し発売された。

Tandem OLEDが適用されたAPPLEのiPad ProとHuaweiのMate Pad Proが発売され、IT製品へのOLED採用する動きが本格化している。さらに、低消費電力のOLEDは、電力消耗が多いon-device AIノートパソコンにも適しており、今後もIT用製品にOLEDの適用が増加すると見られる。

2024年第2四半期からIT用OLEDパネル出荷量が増加しており、主要パネルメーカーによるIT製品のための8.6世代ライン投資が具体化されている。 IT OLEDの需要と生産量が増加し、全体出荷量は、2024の2,320万台から2028年には5,080万台に達するものと予想され、IT用OLED市場は今後の更なる拡大に期待が集まっている。

UBIリサーチは今回発刊した「2024IT用OLED技術と産業動向分析報告書」においてIT用OLED産業の動向と展望を紹介すると共に、tandem OLEDの材料構成、hybrid OLEDのglass thinningとpanel separation、フォトリソグラフィ―OLED、cover window そして、UTGなど技術と関連メーカーの動向についても分析した。

▶2024 IT向けOLED技術と産業動向分析レポート Sample

Tablet PC用OLED iPad Proに支えられ出荷量急増、2024年出荷量前年比6倍以上増加する見通し

UBIリサーチが発刊した「3Q24 Medium-Large OLED Display Market Track」によると、Appleのtablet PC用OLED市場への参入に支えられ、2024年にtablet PC用OLEDは1,200万台以上出荷される見通しだ。

2024年第1四半期にiPad Pro OLEDの量産が始まり、tablet PC用OLEDの第1四半期の出荷量は120万台、第2四半期には340万台に急増した。

サムソンディスプレイやLGディスプレイだけでなく、中国のパネルメーカー各社もtablet PC向けOLEDの量産を開始し、tablet PC向けOLED市場はさらに拡大するものと見られる。 中国のパネルメーカーのうち、BOEは2024年に約150万台、Visionoxは約80万台のtablet PC用OLEDパネルを出荷するものとみられる。

Appleと中国企業のパネル出荷量の増加により、tablet PC用OLED出荷量は2028年に3,000万台を超えるものと予想される。

▶Medium & Large OLED Display Market Track Sample

第2四半期のFoldable OLED出荷量は990万台、第1四半期比2倍で過去最大

UBIリサーチが発刊した「3Q24 Small OLED Display Market Track」によると、2024年第2四半期のフォルダブルフォン用OLED出荷量は994万台で、第1四半期対比2倍以上増加した。

第2四半期の全体スマートフォン用OLED出荷量のうち、フォルダブルフォン用OLED出荷量が占める割合は5.2%で、歴代2番目に高かった。

UBIリサーチによると、2024年下半期はフォルダブルフォン用OLED物量がさらに増加し、2024年フォルダブルフォン用OLED出荷量は4,000万台を超えるとみている。 また、2028年のフォルダブルフォン用OLEDの出荷量が全体スマートフォン用OLED出荷量のうち9.9%のシェアを占めるものと予想される。

一方で、2024年第2四半期のフォルダブルフォン用OLED出荷量のシェアは5%台にとどまったが、売上高の部分では16.3%を超えた。 フォルダブルフォン向けOLEDの売上高シェアは2028年には27.5%まで拡大する見通しだ。

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

OLED発光材料の需要量、2028年までに177トンに成長が見込まれる

UBIリサーチが最新発刊した「2024 OLED発光材料レポート」によると、2024年全体発光材料需要量は131トンと予想され、2028年までに年平均7.9%の成長率で177トンの発光材料需要があると予測した。

本報告書によると、サムスン電子でGalaxy A普及型製品にrigid OLEDを適用し、従来減少するものと予想されたサムソンディスプレイのrigid OLED出荷量が増加し、iPadをはじめとするIT機器にOLEDの適用が拡大し、発光材料需要量は2028年まで増加するものと分析している。

OLED発光材料市場の規模もまた増加するものと予想される。本報告書によると、OLED発光材料の全体市場は2024年24億ドルから2028年27億ドルまで成長するものと予想される。

そのうち、韓国のパネルメーカーのOLED発光材料の購買額は2024年は14億ドルから2028年15億ドルまで、中国のパネルメーカーの材料購買額は2024年は9.8億ドルから2028年は12.1億ドルまで増加するものと予想される。

「2024 OLED発光材料レポート」には最近生産を始めたiPad Pro OLEDの最新動向と発光材料構造およびサプライチェーン、パネル業者別の8.6G ITライン投資動向、タンデムOLED発光素材開発動向、高効率および長寿命発光材料開発動向などの内容が収録されている。

▶ 2024 OLED発光材料レポートのサンプルページ

Tablet PC用OLED市場、Appleの参入により2024年前年比6~7倍の成長を見込む

OLED panel shipment forecast for tablet PC

OLED panel shipment forecast for tablet PC

UBIリサーチが最新発刊した「2024年中大型OLED Display年間報告書」によると、tablet PC用OLEDパネル出荷量は2024年1,200万台から年平均24.1%の成長率で2028年2,840万台になると展望される。

Tablet用OLEDパネル出荷量は2022年130万台、2023年180万台と小規模な市場を形成していたが、2024年発売予定のApple iPadにOLEDが搭載が決定され、サムスンディスプレイとLGディスプレイがiPad向けのtable PC用OLEDパネルを生産している。

サムスンディスプレイは11インチモデル、LGディスプレイは12.9インチモデル用にパネルを生産しており、Appleの合流に支えられ、2024年のtablet PC用OLED市場は2023年比6~7倍の成長を遂げるとみられる。

また、tablet PCだけでなく、さまざまなIT製品群にOLEDを適用するために、パネル企業の活発な投資が行われている。 最近では、サムスンディスプレイの8.6G ITライン投資に続き、BOEも8.6G ITライン投資を進めるほか、LGディスプレイもITライン投資のための資金確保のために増資を進めており、Guangzhou LCDライン売却を計画している。 パネル企業の積極的な投資の影響により、IT用OLED市場はさらに拡大するものと予想される。

▶ 2024 中大型OLED Display 年次報告書 のサンプルページ

フォルダブルフォン用OLED市場、サムスンディスプレイ独走を続ける

Foldable OLED shipment forecast

Foldable OLED shipment forecast

UBIリサーチが最新発刊した「2024年小型OLED Display年間報告書」によると、フォルダブルフォン用OLED出荷量は2024年2,740万台から2028年5,270万台まで増加すると展望された。

本報告書によると、2023年のサムスンディスプレイのフォルダブルフォン用OLED出荷量は1,340万台で、2022年の1,260万台に比べて6.3%増加した。 また、中国のパネル企業の中でも特にBOEは2022年190万台対比3倍を超える620万台のフォルダブルフォン用OLEDを出荷しており、TCL CSOTとVisionoxはそれぞれ110万台のフォルダブルフォン用OLEDを出荷した。

中国企業の厳しい追撃があるものの、フォルダブルフォン市場では依然としてサムスンディスプレイが主導権を握ると予想される。 サムスンディスプレイがパネルを供給するサムスン電子では、今年発売予定のGalaxy Foldシリーズのモデルを拡大する見通しであり、今後発売されるAppleのフォルダブルiPhoneにもサムスンディスプレイのフォルダブルフォン用パネルが先に適用されるものと予想される。 このような技術力と競争力を基盤に、当分の間、サムスンディスプレイのフォルダブルフォン市場の独走は続くものと分析される。

▶ 2024年小型OLED Display 年次報告書のサンプルページ

国際ビジネスカンファレンス:2024 OLED Korea & 2024 eXtended Reality Korea 同時開催!

ディスプレイ専門調査会社のUBIリサーチが2024年3月27日から29日までソウルYangjaeに位置するThe-K Hotelで国際ビジネスカンファレンスである「OLED Korea」と「eXtended Reality Korea」を同時開催する。 このイベントは、世界中のディスプレイ産業に関連する企業、学界、そして研究機関の従事者が参加し、最上の情報を交換し、グローバルネットワークを形成できる場になると期待されている。

「eXtended Reality Korea」は、 UBIリサーチが初めて開催するXR産業関連ビジネスカンファレンスで、Micro display、XR Hardware/Software、材料、装備などに関する動向と展望を扱う予定である。

このイベントでは、チュートリアル、キーノートの発表、パネルディスカッションなどの包括的なプログラムを通じて、参加者がディスプレイとXR領域を深く探求できるように機会を提供する。

3月27日、チュートリアルはXRの未来、マイクロLEDディスプレイ技術、次世代OLEDディスプレイを実現するための核心技術に対する発表が準備される。

また、3月28日と29日に行われるカンファレンスでは▲サムスンディスプレイ、▲LGディスプレイ、▲現代モービス、▲Fortell Gamesのキーノート発表が予定されてある。

UBIリサーチのイ・チュンフン代表は「OLED and XR Industry Outlook」について、IT用OLEDを含む全体のOLED産業とMR装置に適用されるマイクロOLED産業についての発表を行う。

サムスンディスプレイは、「AR/VR Development Strategy for Future Display」をタイトルに、し、超高解像度ディスプレイの技術的障壁を克服するためのSDCの計画に基づき、 AR/VR市場の拡大戦略としてのSDCのロードマップを紹介する予定である。一方、LGディスプレイは「Life with OLED」というテーマに、日常で活用されるOLEDディスプレイの領域を探り、OLED技術の持続的な進化と利点を論じる。

現代モービスは「Automotive Display/HUD Trend and Future Display」というテーマで、Pillar To PillarディスプレイからRollableディスプレイまで自動車用ディスプレイトレンドと要求事項を提示し、未来の自動車ディスプレイについて予測や発展戦略について発表する。

最後に、Fortell Gamesは「Next-Gen Mixed Reality: New Horizons for Spatial Computing」というテーマで、混合現実技術の最新発展とゲーム産業の未来に対する影響力について分析する内容を扱う予定である。

この他にもAR/VR開発及び技術、自動車用ディスプレイ、OLED産業、バックプレーン技術、MicroLEDディスプレイの発展など、計34人の国内外の連射者とプログラムで運営される。

同時イベントなので、1ヶ所に登録しても両方とも参加でき、2月29日までアーリーバード期間中に特別割引価格で登録が可能である。

詳しい情報はホームページ(https://oledkoreaconference.com/https://extendedrealitykorea.com/)にてご確認ください。

OLEDとマイクロディスプレイの未来が気になりませんか? OLED KoreaとeXtended Reality Koreaがその答えを差し上げます!

韓国はIT製品とディスプレイ市場で最高の位置を維持しています。OLED Koreaは、OLEDがLCDを代替できるよう、世界中のOLED産業の架け橋の役割を果たすために作られたInternational Business Conferenceです。150~200人ほどの業界専門家の参加で構成されたカンファレンスで、韓国のOLEDとともに世界のOLED産業の行方を占うことができる主要な位置に位置しています。

 eXtended Reality Koreaは、今回初めて開催されるInternational Business Conferenceです。 XR用ディスプレイでもOLEDは核心ディスプレイとして位置づけられており、韓国のマイクロディスプレイ開発方向はXR産業の未来を決定づけるキーになると思います。

OLED KoreaとeXtended Reality Koreaは2024年3月27日から29日までソウルYangjae所在の The K Hotel Seoulで同時イベントとして行われます。 サムスンとLGを中心に全世界の関連業界の最高専門家による発表とパネルディスカッションでこのイベントは行われています。 同時イベントなので、1ヶ所に登録しても両方とも参加できます。

OLED KoreaとeXtended Reality Koreaは、韓国のOLED産業とXR産業で成功するための企業に答えと最上のグローバルネットワークを提供するビジネス交流会になるでしょう。

OLED Korea : https://oledkoreaconference.com/

eXtended Reality Korea : https://extendedrealitykorea.com/

Foldable OLEDとSlidable OLEDがIT用LCDを代替する

スマートフォン市場から始まったFoldable OLED技術は、ノートブック市場でも芽吹いている。Foldable OLED技術は、スマートフォンやノートブック前面をすべて画面として利用でき、また画面を折りたためるため携帯性を強化した製品である。したがって、ますます高度化する情報化時代に欠かせない製品として位置づけられるだろう。

ノートブックはフォームファクタが折りたたんで使用する製品であるため、Foldable OLEDの最適アプリケーションでると言える。以前から携帯電話市場では折りたたみ式携帯が存在していたため、Foldable phoneも自然に現代人の生活の中に取り入れられている。Foldable Bookは20インチまで拡張が可能なため、モニター市場まで凌駕できる新しい製品としての進化を見込む。

Foldable OLED技術に続いて新たに浮上している技術がSlidable OLEDである。Slidable OLEDは、機器内部空間にあるOLEDを外部に出して画面を拡張する方式である。Slidable OLEDはFoldable OLEDと同様に画面を拡張できる技術であるため、携帯性が高い。Slidable OLEDが適用されるアプリケーションは、tablet PCを置き換えるSlidable PCである。13インチに留まっているtablet PCの代わりに17インチまで拡張できるSlidable PCは、notebook市場まで領域を拡大できる新しい製品になるだろう。

Foldable BookとSlidable PCは、LCDが使用されているIT市場の境界線を越えるゲームチェンジャーとなる可能性が高い。

2024年にUBIリサーチより初めて発行された”Foldable & Slidable OLED技術と市場展望”レポートでは、Foldable OLEDとSlidable OLEDが市場で成功するために必要不可欠な技術を詳細に取り上げ、これと共に未来市場について展望している。

▶Foldable & Slidable OLED技術と市場展望レポート Sample

IT用OLED出荷量、年平均41%の成長率で2027年は3,100万台の見通し

UBIリサーチが最新発刊した「IT用OLED技術と産業動向分析レポート」によると、タブレット PCとノートブック型、モニター用OLEDの出荷量は年平均41%の成長率で2027年には3,100万台に達する見通し。

今回の展望はサムスンディスプレイの5.5世代ラインと6世代ライン、8.5世代QD-OLEDライン、8.6世代(2290 x 2620mm2)IT用ライン、LGディスプレイとBOE、Visionoxの6世代OLEDラインを基準にしている。

IT用OLED 出荷量見通し

IT用OLED 出荷量見通し

IT製品としてOLEDはスマートフォンやテレビに比べて注目されていない市場だったが、新型コロナウイルス事態によるIT製品の需要増加とAppleのIT用OLED搭載の見通しにより大きく注目され始めた。

既存事業ではサムスンディスプレイが5.5世代rigid OLEDラインであるA2と8.5世代QD-OLEDラインの一部で、EDOなど一部の中国企業でIT用OLEDを少量量産する水準だったが、2024年からサムスンディスプレイとLGディスプレイは6世代ラインでAppleのiPad用OLEDを本格的に量産開始する予定であり、BOEもB12ラインでIT用OLEDを量産する計画だ。

また、サムスンディスプレイは今年初め、IT用に8.6世代OLEDラインへの投資を決定し、2026年上半期からノートブック用など多様なIT用製品を量産するものと予想される。

それだけでなく、LGディスプレイとBOEもそれぞれ投資金と顧客会社を確保でき次第、8.6世代ラインへの投資を開始するという計画であり、Visionoxもまた8.6世代ライン投資のために主要装備業者らとミーティングを行っていることが調査の結果判明した。

今後、IT用にセット業者のOLED需要が増加し、パネル業者の8.6世代ライン投資が進行されれば、スマートフォン市場に続きIT市場がOLEDの新しい高付加価値市場になる見通しである。

▶IT向けOLED技術と産業動向分析レポート Sample

スマートフォン向けOLED出荷量、2025年に中国に逆転する

UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

UBIリサーチが発刊した「第3四半期OLEDマーケットトラック」によると、中国のスマートフォン用(フォルダブルフォン含む)OLED出荷量が2025年には韓国を上回ると予想された。

韓国ディスプレイ企業が生産するOLEDは品質が優秀なので売上高では当分優位を維持するだろう。しかし、莫大な内需市場と政府支援を土台にした中国ディスプレイ業者等も品質が高くなっており、コスパで市場を叩くため、2028年以後には売上高部分でも逆転されかねないと予想される。

韓国がディスプレイ産業を維持するためには、中国企業がまだ市場に参入しにくいITとテレビ用OLED市場の拡張を図らなければならず、同時に新しい市場に浮上しているXR用マイクロディスプレイ産業への早い転換が要求される時点だ。

マイクロディスプレイは中国の投資が先行しているが、半導体と類似した精密工程を要求する分野であるため、韓国ディスプレイが簡単に踏み台を用意できる分野だ。 これまでは中国ディスプレイ企業が韓国を追撃する状況だったが、今は韓国ディスプレイ企業が中国を追撃しなければならない状況であることを謙虚に受け入れなければならない。

▶Small OLED Display Quarterly Market Track Sample

[IMID 2023 Keynote] LGディスプレイの車両用tandem OLED、 Hyundaiのジェネシスに搭載される

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

8月23日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でLGディスプレイのキム·ビョング(Byeonggu Kim)オート事業グループ長は「Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow」をテーマに基調演説を行った。

キムグループ長は「電気自動車の市場は現在1,500万台から年間18%成長し、2030年には年間5,000万台の市場を達成すると予想される」と発表した。 また「自動車用のディスプレイ市場は年間10%成長し、2030年には120億ドル市場を達成する見通しであり、特に自動車用OLED市場は年間28%の高い成長率を示すだろう」と見通した。

車両に搭載されるディスプレイの数は毎年増加しており、サイズは毎年大きくなっている。 キムグループ長は「車両に搭載されるディスプレイ数は毎年増加し、2030年までに平均2.3個のディスプレイが搭載され、平均サイズは15インチ以上になる見通し」とし「数年内に50インチ以上の車両用大型OLEDを製作する」と言及した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

現在、LGディスプレイは車両用ディスプレイとしてラグジュアリーフラッグシップ(Luxury Flagship)であるP-OLEDとプレミアム級OLEDのATO(Advanced ThinQ LTPS LCDなどを供給している。

キムグループ長は「LGディスプレイは2019年に世界で初めて車両用tandem OLEDを量産して以来、2023年に輝度を30%改善し、40%の消費電力を削減した『Tandem OLED 2.0』を開発·量産しており、今後第2世代で輝度を20%、消費電力を20%改善した『Tandem OLED 3.0』を開発している」と強調した。

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

LGディスプレイ ‘Discovering the Best Automotive Display Solution for Tomorrow

続いて, キムグループ長はジェネシスとベンツ、GM、ボルボ、ジャガーなどLGディスプレイのtandem OLED顧客会社を公開した。 キムグループ長はこの中Hyundai自動車のジェネシスを強調し、「Hyundai自動車グループと2年間開発協力を進め、近いうちにLGディスプレイのtandem OLEDが搭載されたジェネシスが登場するだろう」と強調した。

最後に, キムグループ長は「LGディスプレイは持続的な顧客価値実現と未来技術基盤の良質の受注を土台にa-si LCDを除く2026年自動車用ディスプレイ市場で50%以上のシェア、自動車用OLEDディスプレイ市場では60%以上のシェアを占めるだろう」と強調し発表を終えた。

[IMID 2023] サムスンディスプレイとLGディスプレイが展示したOLED

8月22日, BusanのBEXCOで開催された「IMID 2023」でサムスンディスプレイとLGディスプレイが多数のOLED製品を展示した。

まずサムスンディスプレイは「IMID 2023」で77インチQD-OLEDとlight field displayである「2D↔3D Display」、「Slidable Flex Solo」と「Slidable Flex Duet」、「Rollable Flex」、「Flex G」、「Flex Note」などのフォルダブルおよびスライド製品を展示した。 「2D↔3D Display」を除く製品は先週開催された「K-Display2023」で展示された製品で、展示規模は「K-Display2023」より小さかった。

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung Display 2D↔3D Display

Samsung DIsplay Light Field Display

Samsung DIsplay Light Field Display

サムスンディスプレイが展示した「2D↔3D Display」の大きさは16インチ、パネル解像度は3840×2400であり、ユーザーの視線を追跡するeyetracking技術が挿入され、40°以上の3D視野角を支援する。

LGディスプレイは「META Technology」が適用された77インチ8K OLEDと45インチおよび27インチゲーミングOLED、「34” Full Dashboard OLED」、「18” Rollable OLED」、「15.6” Light Field Display」、「0.42” OLEDoS」を展示した。

LG Display Rollable OLED

LG Display Rollable OLED

LGディスプレイが韓国で初めて公開した18インチrollable OLEDは、tandem素子構造を適用してさらに明るくなった画面を具現し、10万回以上のローリングテストを通過した。 「18″ Rollable OLED」の解像度は2560×1440、明るさは1,000nits、ローリング半径は20Rであり、カバーウィンドウ素材はTPU(Thermoplastic Poly Urethane)だ。 LGディスプレイ関係者は「18インチrollable OLEDを量産する計画はまだなく、実際製品量産時のローリング半径は5~10Rの間になるだろう」と話した。

3500ppiの超高解像度製品である「0.42″ OLEDoS(OLED on silicon)」は「K-Display 2023」で展示した製品と同じ製品であり、LGディスプレイのパネルに韓国の光学モジュール開発企業であるLetinARの光学系を接合した製品だ。

XR産業メガトレンド

現実世界に拡張現実をオーバーレイするXR(extended reality)機器は、スマートフォンがもたらしたデジタルコンバージェンスを再び更新する第2次デジタルコンバージェンスをもたらすdisruptiveデバイスとして登場している。MR(mixed reality) 機器はテレビとモニター、ノートパソコンをコンバージェンスする製品で、AR(augmented reality) 機器はスマートフォンとスマートウォッチ、タブレットPCを統合するデバイスになるだろう。

UBIリサーチは、来るべき第2次デジタルコンバージェンス時代を迎えるために、セットメーカーとディスプレイメーカー、そして部品/素材/装備メーカーが知っておくべきXR産業の過去と現在を精密分析した「XR産業メガトレンド分析」レポートを発刊した。

1989年から発売され始めたVR機器から2023年上半期まで市場に出たXR機器のすべてのモデルを分析した結果、XR機器はこれまで存在していたウェアラブル機器やモバイル機器、IT機器とは異なる、非常に複雑な産業構造で構成されていることが確認された。

MR機器の特徴は、椅子に座って使用する従来のIT製品とは異なり、動きながら作業ができる製品であり、AR機器は両手を自由にしながら、頭を動かすすべての方向に対しても能動的に最も画面が調整されて情報を提供してくれる製品である。

したがって、セットメーカーをはじめ、ディスプレイメーカーと装備/部品/素材など全ての関連企業が次世代革新製品であるXR機器産業で成功するためには、最優先的にXR機器の構成と動作原理、コンテンツを含む全ての方向性について理解し、事業方向を準備しなければならないと分析された。

XR機器の核心部品にはOpticsとディスプレイ、tracking用センサーがあり、これら3つの部品の特性によって使用されるコンテンツも異なる。従来のIT産業はハードウェアの性能や仕様によって使用されるコンテンツが決定されたが、XR機器は逆にコンテンツによってXR機器の仕様が決定される逆の方向に産業が展開されると予想される。

今年上半期に発売されたXR機器の光学系とディスプレイをまとめてみた。コンテンツの種類によって機器の仕様が決定されるため、光学系とディスプレイの相関関係の理解はXR機器産業の必須要素である。

1989年から発売され始めたすべてのXR機器の光学系とディスプレイ、トラッキング方式を分析した。

ディスプレイの傾向を見ると、LCD使用モデルの数は少しずつ減っている一方、micro-OLEDを採用したXR機器モデルは徐々に割合を増やしている。

透明なウィンドウを持つOST(optical see-through) ARでもmicro-OLEDの使用が最も多く、光学系はwaveguideとbirdbathが一緒に使用されていることが確認された。

ディスプレイメーカーは、自社が開発または生産しようとするディスプレイとどのような光学系の組み合わせが適切かを一緒に理解しなければならない。 これは、XR機器が汎用ではなく、特定の目的にのみ使用される場合が多いからである。光学系のFoV(field of view)アによって選択されるディスプレイが変わる可能性があるからだ。

AR機器の解像度のトレンドを分析した。最近発売されたAR機器では、FHDの1920×1080解像度がメイン仕様として定着しつつある。Micro-OLEDがほとんど使われている。

Micro-LEDは輝度が優れているため、AR機器のメインディスプレイとして注目されているが、0.25インチ程度のパネルサイズでFHD製品が出るには、まだパネルとLED製造技術が確立されておらず、少なくとも5年以上の時間がかかると予想される。

XR機器の特徴は、使用用途によって仕様が異なるため、ソフトウェアに関する綿密な検討が必要であり、2010年からXR用ソフトウェアを発売した178社の472製品を分析した。

国別にソフトウェア企業数を調べた結果、米国の企業数は79社で44.1%を占めていることが確認された。XR用ソフトウェア産業は米国が主導していることは明らかである。

ソフトウェア企業の活動状況を分析するため、2018~2022年の間に製品を発売した企業のジャンル別企業数を調査した。各国のジャンル別企業数を分析した結果、米国はすべてのジャンルに均等に企業が分布していることが確認された。

このレポートは、XR産業に従事しているすべてのサプライチェーン企業と今後XR産業に参入を希望する企業がXR産業の特性を理解し、成功的な事業方向を見つけるための礎となるだろう。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

XR業界のメガトレンド分析:XR機器とソフトウェア産業の精密分析

UBIリサーチが「XR産業におけるメガトレンド分析報告書」でウェアラブル機器とIT機器代替を目標に徐々に規模を拡大しているXR機器産業の足跡を注目し、未来市場を展望するために1989年から2023年上半期までに発売されたXR機器モデルと仕様を分析した。 この期間中に発売されたと調査されたXR機器のモデル数は327件であり、企業数は127社である。

XR機器はVRとMRそしてARに分類した。 AR機器はoptical see through(OST)製品だけをARに分類し、カメラを通じて現実世界を見ることができるvideo see-through(VST)方式はMRに分類した。 業者によってMRとVR機器に対する表記方式が混ざっており、固定方式も綿密に調査して機器分類に参照した。

XR機器のトレンドを分析するため、以下の期間別に分類した。

1) 2023年上半期にのみ発売された製品の最新動向

2) 1989年から2022年まで発売された製品分析によるXR機器全体の流れ

3) 現在、製品を発売していないか、会社の買収·合併·廃業などを考慮し、正確な現況分析のための2018~2022年までの5年間の動向

1989~2022年の間に発売されたモデル数を機器別に分析した結果、XR機器産業は2016年から開花し始めたと判断される。 機器モデルは大部分がVR用だったが、2017年に発売されたモデル数が最高点を記録した後、新しいVR機器モデル数は徐々に減少している。 特に、COVID-19が始まった2020年以降、AR機器モデル数がVR機器モデル数を上回っている。 新規発売VR機器モデル数が減少した理由の一つでは、MR機器モデル数の増加も影響を与えている。 この分析を通じて、2021年からはXR機器産業がVRからARとMR産業に転換されていることが確認された。

XR機器産業を国別に競争力も分析している。 最近デバイス産業は各国エコシステムによる変化によって全体供給網が影響を受けており、XRセット産業を主導している国と応用分野を調べた。 2018~2022年の間にXR機器を発売した業者数が最も多い国は中国として25社と確認された。 次点は米国で20社、韓国は9社として3番目に業者が多い。 応用分野別の業者数を調査した結果では、中国業者はVRとMR製品を発売した企業数が最も多いが、AR企業数では米国が1位であることが確認された。 韓国はARとVR製品分野でそれぞれ3位を占めた。

XR機器製品のモデル数を分析した時は、中国が1位であり、2位は米国、3位は台湾と分析された。

2010~2022年の間にXR用ソフトウェア企業と発売された製品、応用分野を分析した。  同期間に発売されたソフトウェア数は472件で、企業数は178社となっている。 XR用ソフトウェア発売数の増加は2016年からで、472個のソフトウェアをXR種類別に分析した時、VR用が311件として比率が66%であり、ARとVR用はそれぞれ81件と80件と集計された。 まだ、VRソフトウェアがXRソフトウェア産業を支配しているものと見られる。

国別にXR種類別ソフトウェアを分析した時、中国ではVR用が177件として最も多い製品を発売したことが分かった。 この結果は、VRソフトウェア産業は中国が主導していることを示している。 ジャンル別に分析した結果、ゲーム用が233件で全体の49%を占めており、産業用が62件として13%、娯楽用が41件として9%を占めた。

ソフトウェア会社数を国別に分析した時には、米国企業が79社として圧倒的な企業数を保有している。 一方、VR用ソフトウェアの発売が最も多い中国は企業数が12社に過ぎなかった。

▶ XR産業のメガトレンド分析レポート のサンプルページ

UBIリサーチシニアアナリストによる第33回ファインテックジャパン カンファレンスセミナー講演のお知らせ

UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト 占部哲夫

UBIリサーチジャパン・シニアアナリスト 占部哲夫

2023年10月4日(水)~10月6日(金)、日本・千葉県(幕張メッセ)にて開催される第33回ファインテックジャパン 電子ディスプレイ産業展にて、弊社シニアアナリスト・占部哲夫が「XRメガトレンドとディスプレイ」に関するカンファレンス無料セミナーを行います。AR・VRが注目されるようになって久しいが、今年Apple社よりVision Proが発表され、いよいよXRが大きなビジネスに成長する期待が高まっており、本セミナーでは、この大きな流れを概観しながら、その中で重要な役割を担うディスプレイの進化と今後の方向について講演いたします。皆様のご参加をお待ちしております。

題目:XRメガトレンドとディスプレイ

日時:2023年10月6日(金)15時15分~16時

プログラム番号:FTJ-10

参加費:無料

なお、展示会へのご入場、セミナーの聴講には事前登録が必要です。

https://www.material-expo.jp/hub/ja-jp.html(日本語)

https://www.material-expo.jp/hub/en-gb.html(英語)

講演者プロフィール:

1974年3月、東北大学理学部修士課程修了、ソニー株式会社に入社、2007年、ディスプレイデバイス開発本部長として世界初OLEDテレビを商品化。2008年業務執行役員。2011年6月定年後ソニー シニア・アドバイザー。2014年JAPERA(Japan Printed Electronics Research Association) 顧問&常務理事。2019年 UBI Research シニア・アナリスト。現在に至る。

LG디스플레이 부스

LGディスプレイ「昨年から続いているパネル在庫調整の相当部分を進め、第4四半期に黒字転換が予想される」

LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイの2023年第2四半期実績要約

LGディスプレイが26日に開催した2023年第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイCFOのSeong-Hyeon Kim(キム·ソンヒョン)が「昨年から続いているパネル在庫調整のかなりの部分が進んでおり、今年の第4四半期には黒字転換を予想している」と発表した。

昨年からテレビ、IT製品を中心に前方産業の強力な在庫調整が続き、産業生態系全般のパネル在庫水準が低くなる中で、第2四半期にはOLEDテレビを含む中大型製品群のパネル購買需要が増えて出荷が拡大している。 前四半期対比出荷量は11%、売上は7%増加した。

第2四半期の製品別販売比重は(売上基準)テレビ用パネルは24%、IT用パネルは(モニターとノート型パソコン、タブレットPCなど)42%、モバイル用パネルおよびその他製品は23%、車両用(Auto)パネルは11%だ。

LGディスプレイは「受注型事業」中心の「事業構造高度化」を持続推進し、OLED事業の比重を拡大していく計画だ。また、大型および中小型全製品群でOLEDの比重と事業競争力も一層高めていく計画で、今年OLEDの全社売上比重は50%を超えるものとみられる。

中小型OLED部門では増設された生産能力を基盤にモバイル製品出荷の拡大のために尽力する一方、IT OLED技術リーダーシップをより一層強固にし、24年量産·供給体制を支障ないよう準備していく計画だ。 車両用ディスプレイ事業は、Tandem OLEDおよびハイエンドLCDを網羅して多様で差別化された技術競争力を基に、売上と受注拡大に集中する計画だ。

LGディスプレイのキム·ソンヒョンCFOは「昨年から持続した前方産業の在庫調整は上半期を基点にかなりの部分が遂行されたと判断される」、また「下半期には産業生態系全般の在庫の健全性回復にともなうパネル購買需要の増加が期待され、モバイル製品出荷増加など受注型事業の成果拡大の後押しを受け、第4四半期の黒字転換を予想している」と明らかにした。

LGディスプレイは2023年第2四半期の実績で売上4兆7386億ウォン、営業損失8,815億ウォンを記録したと発表している。

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OLEDパネル業者の8.6世代IT用ライン投資動向、LGディスプレイとBOEの投資遅延

Apple iPad Pro

Apple iPad Pro

サムスンディスプレイとLGディスプレイが中国パネル業者のflexible OLED低価格攻勢とLCD撤収にともなう売上減少を補完するために付加価値の高い8.6世代IT用ライン投資を進めている。

26日に行われたLGディスプレイの第2四半期実績発表カンファレンスコールで、LGディスプレイ関係者は「公示した第6世代IT用関連投資は予定通りに進行しており、来年上半期まで投資が進行されるだろう」と話した。

ただし、8.6世代IT OLED投資の可能性に関しては「まだ確定していない」と立場を明らかにした。 LGディスプレイは「技術発展の可能性と進捗度、市場需要が会社収益に寄与できる水準に発展するかなどを綿密に調べ投資を決めるだろう」と強調した。

LGディスプレイの8.6世代IT用ライン投資は営業赤字による新規ライン投資資金確保の困難によりサムスンディスプレイに比べて遅くなると展望されるが、2026年からはAppleにパネル供給が可能になると予想される。

LGディスプレイだけでなく、中国パネル業者BOEの投資も遅れている。サムスンディスプレイはサムスン電子とApple、LGディスプレイはLG電子とAppleを顧客会社として確保できるが、BOEは顧客会社確保の不確実性からBOEのIT用8.6世代ライン投資には少なくとも2年程度時間がかかるものと予想される。

また、別の中国パネル業者であるVisionoxもIT向け8.6世代ライン投資を準備している。 Visionoxは計30Kキャパの8.6世代ライン投資を9月中に発表する予定だ。

一方、サムスンディスプレイの8.6世代IT向けライン投資はすでに決まっている。サムスンディスプレイは8.6世代IT用ラインのTFTはOxideを適用し、2stack RGB OLEDで構築する予定だ。サムスンディスプレイはこれまでIT用ラインで8.6世代垂直蒸着2stack RGB OLEDを開発してきたが、投資は8.6世代水平蒸着に決定された。サムスンディスプレイのIT用ラインにはキヤノンの露光機が2024年4月に搬入される計画であり、キヤノントキとの蒸着機価格交渉はすでに完了した。

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UBIリサーチの李代表「サムスンディスプレイ、高付加価値のIT用OLED生産で収益性を強化」

サムスンディスプレイは中国パネル業者のフレキシブルOLED低価格攻勢で減少しているA2ラインの稼動率を補完するために、タブレットPCとノートブック用パネル生産に集中するものと見られている。

7月5日、 韓国・汝矣島で開かれた「2023 OLED & Micro Displayアナリストセミナー」(UBI Research主催)で、 UBIリサーチの李代表(Dr. Choong Hoon YI)は「IT OLED産業動向と市場展望」について発表を行った。

李代表は「サムスンディスプレイは中国企業等の低価格攻勢で減るA2ラインの稼動率を補完するためにtablet PCとnotebook用rigid OLED生産に集中するものと見られる。 IT用OLED生産に集中するだけにスマートフォン用rigid OLED出荷量は急減するだろうが、付加価値の高いIT用rigid OLED生産で売上維持が可能だ」と述べ、「サムスンディスプレイは2026年からIT用OLED量産を始める予定であり、LGディスプレイはサムスンディスプレイより1年、BOEはサムスンディスプレイより少なくとも2年遅く量産が始まるだろう」と展望した。

李代表 によると、LGディスプレイはLCDラインからOLEDラインへの転換が遅れて発生した赤字によって新規ライン投資資金の確保が難しく、決定が遅れている。 それでもLGディスプレイは2026年からAppleにIT用パネル供給が可能になると予想される。 ただし、まだ生産能力が確立されていないSONICシステム社の設備工程の安定化と収率確保など解決しなければならない問題が残っている。

BOEはスマートフォン用OLEDラインの3つの工場に投資したが、稼働率は1つの工場に留まっている水準であり、Apple用供給量の確保が不十分で、北京市政府は行き過ぎた投資に対して大きな不満を持っている。 加えて、IT用OLEDの顧客会社が決まっていないため、BOEのIT用OLEDライン投資には少なくとも2年がかかる見通しだ。

また、李代表は「中国パネル業者等が低価格攻勢で市場占有率を高めようとしているが、サムスン電子やAppleのような大型カスタマーを確保した国内業者等が競争ではるかに有利だ。 今後、テレビとIT用OLED産業は韓国企業中心に展開されるだろう」と強調し、発表を終えた。

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フォルダブル OLED出荷量は2027年に6,100万台へ、UTG市場も3倍以上の拡大

OLED市場の調査専門会社であるUBIリサーチが最近発刊した「2023 OLED部品素材レポート」によると、2023年のフォルダブルOLED出荷量は2,200万台を記録し、年平均29%の成長率で2027年には6,100万台まで拡大する見込み。

Ultra Thin glass(UTG)市場展望

Ultra Thin glass(UTG)市場展望

フォルダブル市場の拡大に伴い、フォルダブル用カバーウィンドウ市場も2023年4.1億ドルから2027年8.4億ドル規模に拡大する見通しだ。 ただし、サムスンディスプレイが今後もUTGのみでフォルダブルOLEDを量産する計画であり、BOEやTCL COT、VisionoxもUTGが適用されたフォルダブルOLEDを開発しているため、フォルダブルフォン用カバーウィンドウ市場は今後UTGが主導し、colorless PIの占有率は継続的に下落すると予想される。

UTG市場は2023年2.4億ドルから2027年7.4億ドルまで成長すると予想され、colorless PI市場は2023年1.7億ドルから2027年9,500万ドルまで縮小される見通しだ。

フォルダブルフォンのトップランナーであるサムスン電子は「Galaxy Z Fold2」から発売されたすべてのフォルダブルフォンのカバーウィンドウにUTGを適用してきた。 サムソン電子はCorningのガラスを独自加工して使用しており、サムソンディスプレイはSchottのガラス供給を受けている。

最近は、これまで技術力不足のためcolorless PIをカバーウィンドウとして採用していた中国メーカーもUTGの使用を増やしている。

Motorola社は6月にクラムシェル型の「Razr 40」と「Razr 40 Ultra」を発売した。 両製品ともパネル供給業者はTCL CSOTであり、カバーウィンドウはSchott社のUTGをSEED(赛徳)社が加工して供給する。 このうち、「Razr 40 Ultra」は、サムスン電子が発売する「Galaxy Z Flip5」と同じく既存フォルダブルフォン対比で外部ディスプレイが3.6インチ大きくなった。

Oppoは6.8インチclam-shellタイプと8.1インチbookタイプのフォルダブルフォンの発売を準備中だ。 Oppoの新製品フォルダブルOLEDパネルは全てBOEから供給予定であり、TOKENがSchottのUTGを加工して供給する予定だ。

Huaweiは今年4月、Mateシリーズの後続作「Mate X3」を発売した。 「Mate X3」のフォルダブルOLEDパネルはBOEとVisionoxが供給し、カバーウィンドウはKOLONのcolorless PIをDNPがハードコーティングして供給する。 Huaweiはカバーウィンドウ用にUTGを開発していたが、性能上の問題からcolorless PIを採用した。

今回発刊された「2023 OLED部品素材レポート」はセットおよびパネル業者別フォルダブル/ローラブルOLED開発および事業現況とMLA(Micro lens array)とQD素材、Oxide TFT、封止技術など最新OLED主要開発動向分析、OLEDパネル業者量産キャパ分析、主要部品素材市場展望などについて扱っている。

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[SID 2023 Keynote] Tianma、「2+1+N」戦略で世界3大ディスプレイ企業に跳躍

SID2023 Timma基調演説

SID2023 Timma基調演説

米国ロサンゼルスで開かれた「SID 2023」でTimma会長のCharles Pengが「New Trends and Strategies for the Display Industry」を主題に基調演説を行った。 Charles Peng会長はスマートフォンディスプレイに適用されるLCDの比率は持続的に減少し、AMOLEDの比率は増加して2024年には50%を超えると展望した。

Peng会長は「2025年にはLTPOバックプレーンが適用されたスマートフォン出荷量が50%に達するだと思う。 現在、TianmaはフラッグシップとフォルダブルモデルにはLTPO、ハイエンド-ミッドレンジモデルにはLTPSバックプレーンが適用されたAMOLEDを順次供給している」と伝えた。

続いてPeng会長は「現在ディスプレイ市場で150ppi以上の製品の出荷量は13%に過ぎないが、ディスプレイ全体市場収益の60%を占めており、150ppi以下の製品は87%の出荷量を占めるが、市場収益は40%に止まる」とし「高付加価値と高い解像度を持つディスプレイの優れた収益性をつかむことが重要だ」と強調した。 Peng会長は「Tianmaはこのようなトレンドに歩調を合わせ、スマートフォンと自動車用ディスプレイなど2つの核心事業とIT用ディスプレイ1つの核心成長事業、産業およびアプリケーションなど付加価値事業を拡張させる『2+1+N』戦略で世界3大ディスプレーメーカーに跳躍する」と強調した。

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Tianmaのスマートフォン向けOLED出荷量は、中国企業の中でBOEの次いで多かった

TIANMA

TIANMA

中国OLEDパネル供給業者であるTianmaが2023年第1四半期にBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを供給したことが確認されている。これまで中国企業の中でスマートフォン用OLED出荷量は、BOEの次点をVisionoxが長らく占めていたが、今回の第1四半期において初めてTianmaに席を譲った形となった。

Tianmaの主要顧客企業としては、XiaomiやVivo、Oppo、Honor、Lenovoなどがある。TianmaのOLED出荷量増加の理由の一つとしては、TCL CSOTのXiaomi向けの出荷量が一部反映されたと分析されている。

Xiaomiの受注に支えられ、Tianmaのパネル出荷量は昨年第4四半期から急増した。Tianmaの2022年第4四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は、前四半期対比約3倍増加し、2023年第1四半期スマートフォン用OLEDパネル出荷量は850万台で前年同期対比430%増加した。

このような状況が続けば、今年はTianmaがVisionoxを抜き、中国内で初めてBOEの次に多くのスマートフォン用OLEDパネルを生産する可能性があると分析される。

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JOLED、資金調達問題で民事再生法申請、OLED事業撤収する

JOLED

JOLED

JOLEDが資金調達の問題で東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。 JOLEDはOLED事業から撤退するため、日本の石川県と千葉県にある工場を閉鎖し、約280人の職員を解雇する予定だ。 JOLEDの負債総額は2億5700万ドルだ。

JOLEDは2015年OLEDディスプレイの量産開発および商用化加速化を目標に、パナソニックとソニーグループとOLED事業部が統合し設立された。 だが、グローバル半導体供給不足やディスプレイ需要弱化、深刻な価格競争などで業績が悪化したため民事再生による再建を選択。

JOLEDは民事再生法の適用申請と同時に、Japan Display Inc.(以下JDI)と技術開発事業の再活性化支援に関する契約を締結した。 JDIは自社の成長を拡大し加速化するため、約100人の職員で構成されたJOLEDの技術開発陣と知的財産権を買収することで合意したと明らかにした。

JOLEDは2018年にデンソーとToyota、住友化学などの会社の投資を受けて資金を調達し、また2020年にはTCLCSOTと資本パートナーシップを締結した。 しかし、コロナウイルスの影響により2021年春までに生産ラインが閉じられ、世界的な半導体不足によって続く赤字拡大により債務超過となった。 中型OLEDパネル生産を中心としたJOLEDは、スマートフォンなどの成長需要を活用できず、大きな打撃を受けた。

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テレビ用OLEDパネルの出荷量、2023年910万台から年平均11.6%の成長率で2027年1,410万台になると予想される

UBIリサーチが最新号を発刊した「 2023中大型OLED Display年間レポート」によると、 テレビ用OLEDパネル出荷量は、2023年の910万台から年平均11.6%の成長率で2027年には1,410万台になると予想される。

テレビ用OLEDパネルの出荷量

テレビ用OLEDパネルの出荷量

2022年には全世界的な経済悪化によりテレビ需要が下落し、全世界のテレビ出荷量も2億台前半に 留まったと分析。 LGディスプレイの場合、2022年初めにモニター用まで含めて最大1,000万台以上のWOLED出荷目標を立てたが、計696万台を発売し、2021年の784万台対比88万台の下落となった出荷量を記録したサムソンディスプレイのテレビ向けQD-OLED出荷量は95万台を記録したと分析された。

2023年には経済状況が少しずつ回復傾向に向かうと期待されるため、LGディスプレイのテレビ用WOLED出荷量は760万台、サムスンディスプレイのQD-OLED出荷量は150万台になると 見込まれる。

また、UBIリサーチはLGディスプレイのmicro lens array(MLA)が適用された’OLED.EX’パネルが2023年から部分的に量産されると予想している。 一方、サムスンディスプレイのQD-OLEDの 36Kキャパ/月は2023年下半期までに 41K、2024年上半期までには45Kになると予測した。

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2023 OLED KOREA Conference “プレミアム電子製品の代名詞OLEDと未来産業の期待株マイクロディスプレイ”

ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ(本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役)が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

 第7回目を迎えるOLED KOREAは、韓国や日本をはじめとしたアジアや米国、欧州からディスプレイの世界的トップランナーが集まった韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。

今回のカンファレンスは、プレミアム電子製品の代名詞として位置づけられるOLEDと未来産業として急浮上しているARとVR用マイクロディスプレイがメインに構成されている。

OLED分野では、OLEDテレビ市場を熱くしているサムソンディスプレイとLGディスプレイの大型OLED技術に関する発表が予定されている。

OLED産業がLCDに代わって市場の巻き返しを図るためには、燐光青色材料の出現が最も重要とみられる。 今回のカンファレンスでは、Samsung Advanced Institute of TechnologyとUDCが燐光材料の開発方向について紹介する。 燐光青色材料の商用化はディスプレイ産業を覆す分岐点となるだろう。

マイクロディスプレイは、マイクロOLEDとマイクロLEDの2種類がある。 VR用ではマイクロOLEDがリードしている反面、ARではマイクロLEDが次第に定着しつつあり、今回、AR会社とマイクロディスプレイメーカー、関連技術メーカーによる講演が予定されている。 本学会は、今後マイクロディスプレイの勝者が誰になるのかを見極める重要な機会となるはずだ。

ホームページ(https://oledkoreaconference.com/)よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

サムソンディスプレイのフォルダブルOLED、2027年には出荷台数5,000万台を超えると予想される

Foldable OLED shipment ratio forecast

Foldable OLED shipment ratio forecast

UBIリサーチが最新発刊した「2023 小型有機ELディスプレイ年間報告書」によると、サムスンディスプレイのフォルダブルフォン用OLED出荷量は、2023年の1,890万台から年平均28.1%の成長率で2027年には5,090万台に達する見込み。

レポートによると、2022年サムスンディスプレイのフォルダブルOLED出荷量は1,260万台で、2022年の全世界におけるフォルダブルOLED出荷量の85.1%を占めたと分析された。 BOEとTCL CSOT、VisionoxがフォルダブルOLEDを一部量産したが、フォルダブルOLED市場を主導した業者はサムスンディスプレイだった。

今後もサムスンディスプレイのフォルダブルOLED市場の独走は続くものと予想される。 TCL CSOTとVisionoxは2027年までに年間100万台以上の出荷量を記録することは難しいと見られ、LGディスプレイも顧客会社が確保されない以上、フォルダブルフォン用パネルの量産時期は不透明だ。

最後に、レポートでは2027年全世界フォルダブルフォン用OLEDの出荷量を6,140万台と展望し、サムスンディスプレイが5,090万台で82.9%の占有率を、BOEが960万台で15.7%の占有率を占めると予想した。

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UBIリサーチ「2023 OLED KOREA Conference」を開催

ディスプレイを専門とした産業調査・コンサルティング会社であるUBIリサーチ(本社・韓国、イ・チュンフン代表取締役)が2023年4月12日から14日まで韓国・仁川のThe Central Park Hotel Songdoにて「第7回 2023 OLED KOREA」を開催する。

4月12日(水)はOLED KOREAのプログラムの一つであるチュートリアルが用意されている。大型OLEDディスプレイ実現のためのコア技術に関する発表が予定されており、OLEDテレビ製品技術、酸化物TFT、補償回路、白色OLED素子、封止技術など最新技術のトレンドを紹介する。

4月13日(木)から14日(金)まで行われるOLED KOREAカンファレンスでは、OLEDとAR/VRに関連するディスプレイをテーマに19つのプログラムが用意されている。 また、本会議には朝/昼食/晩餐が含まれており、企業ネットワーキングの場となっている。新たなビジネスチャンスの獲得、ビジネスパートナーシップの構築が可能であり、OLED産業の成長に寄与することが期待できる。

今回のカンファレンスでは、OLEDとマイクロディスプレイ関連テーマにおいて、UBIリサーチとSamsung Display、LG Display、JOLEDを含む、韓国と他の海外の専門家19が発表を予定している。講演予定企業は以下の通り。

○Samsung Advanced Institute of Technology, ○UDC, ○APS Holdings, ○Korea Photonics Technology Institute, ○ENMI, ○PlayNitride, ○Coherent, ○Amorphyx, ○OLEDON, ○Simbeyond B.V., ○LetinAR, ○Chengdu Vistar Optoelectronics, ○Yole, ○Applied Material

OLED KOREAは、ディスプレイ産業の発展に寄与するためUBIリサーチが2015年から開催している韓国最大規模のディスプレイに関するビジネスカンファレンスである。ディスプレイ産業に関連する世界的トップランナーの専門家を産業界・アカデミアから積極的に招待しており、例年世界中から多くの関心を集めている。

ホームページ(https://oledkoreaconference.com/)よりプログラムを含めた詳細情報が確認できる。事前登録期間は2023年4月7日までとなっている。

LGディスプレイ、「OLEDoSが適用されたVR用試作品はすでに開発済み」

OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

OLED SchoolでOLEDoSについて発表するLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員

2月9日から10日まで淑明女子大学(SOOKMYUNG WOMEN’S UNIVERSITY)で行われた第19回OLED SchoolでLGディスプレイのユ·チュングン首席研究委員は「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、試作品の一部は開発がすでに完了した」と発表した。

この日、ユ研究委員は「OLEDディスプレイの未来、メタバスとディスプレイ」について発表を行った。 ユ研究委員はメタバスとVR/ARなどmicroディスプレイに要求される仕様と技術を説明し、「一般的なVR機器では10,000nits以上、AR機器では100,000nits以上の輝度が要求されるが、これをOLEDoSに適用することは容易ではない。 現在、LGディスプレイが開発したAR用ディスプレイは輝度7,000nits以上、解像度3,500ppiを達成した」と発表した。

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイOLEDoS製作過程

LGディスプレイが開発している3,500ppi以上のOLEDoSは超高精細パターンが要求され、Si-waferバックプレーンとWOLED+CoE技術を適用しなければならないため、半導体ファウンダリー企業との協力が必須だ。 ユ研究委員は「高解像度OLEDoSのためには半導体ファウンダリー業者側でウェハーを通じてディスプレイバックプレーンを作るしかない状況だ」と説明した。

ユ研究委員は最後に「OLEDoSを利用したVR用セットを開発しており、近いうちに発売される計画だ。 AppleとGoogle、Metaなど主要IT企業向けに製品を開発しており、試作品の一部はすでに開発が完了している」と言及した。 続けて「輝度10,000nits以上など消費者の要求を充足させる製品を供給するには時間がさらに必要だが、現在開発が完了した3,500ppi級OLEDoSでもより良いVR機器生産が可能だ」と話し、続いた実際の製品供給時期が9月前なのかという質問には「まだ計画された事項はない」と答えた。

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BOE B20ラインの着工式2023年2月10日に開かれる。

BOE

BOE

BOEの第6世代LTPS LCDラインであるB20が2月10日に北京で着工式を行う予定だ。 

B20ラインのキャパは月45Kであり、LTPS TFT工程中心だが月15K程度のoxide TFTラインも構築されているため、一部製品にはoxideTFT技術が適用されるものと予想される。

大まかな日程は2024年第3四半期に工場建設が完了し、2024年第4四半期に装備が搬入されるものと見られる。 モジュールラインは既存の青島や重慶、省都工場のラインを活用するものとみられる。

B20はLCDラインだが、OLED蒸着機への投資も考慮されているため、今後はOLEDラインへの活用可能性も予想される。

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タッチフィルムなしでタッチができるノートパソコンが出る…サムスンディスプレイ、世界初の「対面的」タッチ一体型OLED開発

サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイのタッチ一体型OLEDを適用した16インチノートパソコンコンセプト製品

サムスンディスプレイ(代表取締役チェ·ジュソン)が世界で初めて「対面的」タッチ一体型OLED開発に成功した。

サムスンディスプレイはスマートフォンOLEDに適用してきたタッチ一体型技術を中型「ノートパソコン用OLED」に拡大適用し、1月から本格的な量産に突入したと24日明らかにした。

2010年、サムスンディスプレイが世界で初めて開発したタッチ一体型OLED、いわゆるOCTA(On Cell Touch AMOLED)技術は、パネル表面にタッチを認識するフィルム(TSP、タッチスクリーンパネル)を取り付ける代わりに、パネル内部にタッチセンサーを形成する技術だ。 プラスチック素材のタッチフィルムと粘着剤を使わないため、環境にやさしくパネル構造が単純になり、厚さと重さが減少する効果がある。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ関係者は「一般的にタッチフィルムが全体パネル厚さに占める比重は6~11%程度で、パネル厚さが薄いほどセットのデザイン拡張性、携帯性が良くなる」と説明した。

サムスンディスプレイは最近タッチ機能が搭載されたノートパソコン需要が増加し、OLEDノートパソコン市場が拡大したことにより「対面的OCTA技術」開発に集中してきた。

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

サムスンディスプレイ職員がタッチ一体型OLEDが適用されたノートパソコンコンセプト製品を手で作動させている姿

中小型ディスプレイのイ·ホジュン商品企画チーム長(常務)は「タッチ一体型技術はディスプレイ面積が大きくなるほど必要なタッチセンサー数が増加し技術の難易度が上がる」として「新規材料および工程技術開発を通じて大面積でも自然で柔らかいタッチを具現した」と明らかにした。

サムスンディスプレイの大面積OCTA技術を内在化したパネルは、来月公開される三星電子の次世代ギャラクシーブックシリーズの一部モデルに初めて搭載され、携帯性の高いデザインを提供するものと予想される。

また▲16対10画面比▲120Hz高走査率▲3K高解像度などディスプレイ性能を大幅にアップグレードし、一層向上した製品パフォーマンスを披露する予定だ。

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折って、伸ばして…展示動向から見たフォルダブルIT用機器動向

最近、パネル業者がフォルダブルOLED開発に拍車をかけることにより、フォルダブルフォンだけでなく、フォルダブルタブレットPC、フォルダブルノートパソコンまで多様な製品が展示されている。 パネルメーカーの展示製品をベースに開発動向を見ていく。

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

サムスンディスプレイが展示した「Flex Hybrid」と「Slidable Flex Duet」

フォルダブルディスプレイの先頭走者であるサムスンディスプレイは1月に開かれたCES2023でフォルダブルとスライダブルが結合された「Flex Hybrid」と片面が増える「Slidable Flex Solo」、両面が増える「Slidable Flex Duo」を展示した。 「Flex Hybrid」は基本8インチから折れた画面を広げると10.5インチ、右側を増やすと12.4インチまで画面が拡張される。 スライダブル製品は基本13~14インチから17インチまで画面を拡張できる。

サムスンディスプレイはこれに先立ち、2022年にS型とG型、二重にフォールディングされる「FlexS」と「FlexG」、外側に伸びる「Slidable Wide」を展示しており、3製品とも最大サイズは12.4インチだった。 試作品の大きさ12.4インチはサムスン電子の「Galaxy Tab S8+」と同じだ。 実際の製品量産時にはセット業者の要求に合わせて量産を進めるものと予想される。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEのノートパソコン用フォルダブルOLED

タブレットPCのほかフォルダブルノート型パソコンの開発も進めている。 サムスンディスプレイは「IMID 2022」と[SID 2022」などで17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLED「Flex Note」を展示した。 元々サムスンディスプレイは昨年この17.3インチフォルダブルOLEDをサムスン電子に供給するものと予想されたが、今年に日程が延ばされた。

LGディスプレーも同様に、17.3インチノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。 LGディスプレイは[IMID 2022」でフォールディング半径が1.5Rに改善された17.3インチ「Foldable OLED Laptop」を展示した。 LGディスプレイは現在、HP納品を目標にノート型パソコン用フォルダブルOLEDを開発中だ。

中国BOEでもIT向けフォルダブルOLED開発が真っ最中だ。 BOEは昨年5月、「SID 2022」でS型に二重フォールディングされるタブレットPCの香り12.3インチフォルダブルOLEDを展示した。 また、17.3インチノートパソコン用フォルダブルOLEDを公開し、このパネルは2022年に発売されたAsusの「ZenBook 17 Fold」に搭載された。

サムスンディスプレイとLGディスプレイ、BOEが開発しているノートパソコン用フォルダブルOLEDのサイズと解像度は全て同じだ。 本格的な量産を始めれば、3社間のパネル供給競争も激しくなるものと予想される。

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QD-OLEDの新規発光構造であるQM2、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに本格適用される

UBIリサーチがで最新発刊した「AMOLED製造工程報告書Ver.5」によると、QD-OLEDの新規発光構造であるQM2が2022年末から本格的に適用され、サムスン電子の2023年向OLEDテレビに適用されるものと予想される。

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

QD-OLEDのQM2発光構造、Source:AMOLED製造工程報告書Ver.5

サムスンディスプレイで量産中のQD-OLEDは3つの青色発光層と1つの緑色発光層で構成されており、quantum dotとカラーフィルターを通じてRGB 3原色が表現される構造である。

2022年末までに量産されたQM1構造には緑色発光層にaETLとG’がなかったが、QM2構造からは全て適用されたことが確認された。 また、発光構造の変更周期も材料のリサイクルなどの理由で既存の1年から2年に長くなるものと見られる。

一方、サムスンディスプレイは従来の月30KのQD-OLED Capa.を2024年までに月45Kに拡張するものとみられる。 また、2023年からは55インチと65インチパネルの他にも49インチと77インチパネルも量産し、ラインナップをさらに拡大する計画だ。

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2023年型Gramに初のOLED搭載、サムスンディスプレイのrigid OLEDを採用

LG電子のGram

LG電子のGram

LG電子が2023年に発売するGramの新製品Gram StyleとGram Ultraslimにサムスンディスプレイのrigid OLEDパネルが搭載される。 サムスンディスプレイは、A2ラインでスマートフォンとIT製品用のrigid OLEDを生産しており、LG電子にOLEDパネルを供給するのは今回が初めてとなる。

LG電子の代表製品であるGram Style(モデル名16Z90RS·14Z90RS)は、外観に光の角度と方向によって色が変わるオーロラホワイト色、ゴリラグラス(Gorilla Glass)素材を採用した。 キーボードの下の空間には、タッチする時だけLEDライトが点灯する隠しタッチパッドが搭載された。

Gram Styleは14、16型の2種が販売される。 16型は16:10画面比の16型WQHD+(3200×2000)OLEDディスプレイを採用、デジタル映画協会(DCI、Digital Cinema Initiatives)の標準色域DCI-P3を満たしている。 パネルには光反射と眩しさを減らすAGLR(Anti-Glare & Low Reflection)を採用した。

Gram Ultraslimは15.6インチ1種が発売され、解像度はFHD(1920×1080)、998gの超軽量、厚さは10.99mmとGramシリーズ史上最も軽くて薄い製品となっている。

LG電子は、既存のGramシリーズにはIPSパネルのみを適用してきたが、今回の新製品から初めてOLEDパネルを搭載する。 LG電子はOLEDの優れた画質と没入感だけでなく、検証されたサムスンディスプレイのパネルを使用することができ、IPSと比べ価格差が少ないなどの理由でOLEDを採用したと分析される。 また、サムスンディスプレイとしては、中国の低価格攻勢で低調になったA2ラインの稼働率を回復し、新規取引先を確保する機会であるため、両方に役立つ関係が形成されたものと判断される。

▶ AMOLED Manufacturing Process Report Ver.5 のサンプルページ

LG OLED evo、日本現地メディアから最高賞を受賞、OLEDテレビの競争力を立証

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)

LG電子のOLED evoが圧倒的な画質競争力と差別化された顧客視聴経験が認められ、日本最高テレビに選ばれた。

LG電子のOLEDevo(モデル名:42C2)は、圧倒的な画質競争力と差別化されたカスタマー・エクスペリエンスが認められ、日本で最も権威のあるAV専門メディアの一つである音元出版が主催する「VGP(Visual GrandPrix)2023」アワードの最高賞である金賞と映像部門批評家特別大賞を受賞した。

VGPはLG OLED evoに対して「最高の没入感はもちろん、4K OLED TVが表現する繊細で立体感のある映像を楽しめるプレミアムテレビ」であるとして「圧倒的な明るさと、一気に沈み込む黒表現との高コントラストな映像表現は秀逸である。HDMI 2.1対応入力を4系統も用意するなど優れた機能面も評価」と賛辞した。

同製品は昨年、日本最高権威のAV専門メディアの一つであるHiViが選定した「ベストバイアワード(Best Buy Winter 2022)」において、50型以下OLEDテレビ部門最高製品への選出に続き、「HIVIグランプリ(HiVi Grand Prix 2022)」で銀賞(Silver Award)も相次いで受賞している。

HIVIは、「LG電子はOLEDテレビの元祖として画質はもちろん使いやすさ、美しいデザインなどを全て備えた多様なラインナップを披露している」として「特にOLEDevoは昨年他のメーカーで披露したすべての42型OLEDテレビを大きく超越した高画質を披露した」と評価した。

LG電子は、OLEDをはじめとするプレミアムテレビ選好度が高い日本で競争力を立証したといえる。 特に、日本の現地メーカーを抑えて、相次いで最高製品として認められたという点で、ディスプレイ市場主導権を継続するものとみられる。 LG電子は最近、画面の湾曲率を変えられるゲーミング用OLEDテレビであるLG OLED Flexを日本で発売するなど、技術の差別化にさらに拍車をかけている。

LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社代表取締役ソン·ソンジュ氏は「今回の受賞はこの10年間LG電子が積み上げてきた独歩的なOLED技術リーダーシップを認められた結果である」として「LG OLEDテレビだけの差別化された視聴経験を前面に出して日本消費者を魅了するだろう」と語った。

▶4Q 2022, Medium and Large OLED Display Market Trackのサンプルページ

サムソン電子、上半期中にQD-OLEDテレビで韓国市場進出

サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスンディスプレイがCES2023で展示した77インチQD-OLED TV

サムスン電子が2023年上半期に韓国にQD-OLEDテレビを発売する見通し。2013年以来10年ぶりの韓国内OLEDテレビ市場への再参入となる。

業界によると、サムソン電子が最近55インチOLEDテレビ(KQ55C95A)の電波認証を獲得した。 通常、認証取得後3ヵ月以内に製品発売が行われるため、上半期内に韓国市場に初めてお披露目するとみられる。 サムソン電子は、55インチに続き65インチ製品の電波認証も取得した後、55インチ製品と同時に韓国市場に出すものと予想される。

サムソン電子は昨年3月、55インチと65インチのQD-OLEDテレビを北米と欧州地域で発売した。 当時、QD-OLEDパネルの低い歩留まり率と収益性の問題などで韓国では発売されなかったが、昨年サムソンディスプレイのQD-OLEDパネル歩留まり率が90%に迫り、韓国発売議論が本格化した。 サムソン電子の55インチおよび65インチQD-OLEDテレビは、それぞれ2200ドルと3000ドルの価格で発売されたが、QD-OLEDパネルの歩留まり改善によりそれぞれ1450ドルと1800ドルまで価格が下がった。

サムソン電子は55インチと65インチのほか、米国ラスベガスで開催されたCES2023で初めて公開した77インチQD-OLEDテレビの発売も検討している。 サムソンディスプレイセット会社に足並みを合わせ、55インチと65インチのQD-OLEDパネルに引き続き、49インチと77インチのQD-OLEDパネルを生産し、QD-OLEDラインナップを多様化する計画だ。 サムソンディスプレイが使用する8.5世代(2200x2500mm)元帳でMMG(Multi model glass)工程を適用すれば、77インチパネル2枚と49インチパネル2枚、計4枚のパネル生産が可能である。

▶Medium & Large OLED Display Market Track

2022年に発売されたOLEDスマートフォンのモデル234個のうち、中国が202個で86.3%占有率を占める

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデル

2022年に発売された234個のOLEDスマートフォンのうち、中国で発売された製品は202個で86.3%のシェアを占めた。 一方、韓国は2020年に39個、2021年に20個を発売したのに続き、2022年には11個の製品だけを発売し、4.7%のシェアを占めた。 現在、韓国でスマートフォンを発売する業者はサムスン電子が唯一だ。 韓国の次には米国が8社、台湾が6社で後に続いた。

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

2022年に発売されたOLEDスマートフォンモデルのサイズ

サイズ別では6インチ台の製品が223個で95.3%の占有率を占め、主流となった。 6インチ台の製品の中では6.5インチ以上の製品が75.8%、6.5インチ未満の製品が24.2%の占有率を占めた。 6インチ台の製品に続き、7インチ台の製品が7個、8インチ台の製品が3個、5インチ台の製品が1個発売された。 Vivoの「X Note」製品を除けば、7インチ以上の製品は全てフォルダブル製品であり、最大のフォルダブル製品はVivoの「X Fold」だった。

ディスプレイデザイン別ではパンチホールモデルが193個で82.5%を占め、ノッチモデルが21個、narrow-bezelモデルが12個、under display camera(UDC)モデルが8種発売された。 パンチホールモデルは2年間でシェアが30%増加し、ノッチモデルのシェアは25%減少した。

最後に、スマートフォンサイズ対比ディスプレイ比率であるD.A(display area)では80~90%に属する製品が196個で83.8%の占有率を占め、90%以上の製品は38個で16.2%の占有率を占めた。 2022年に発売されたOLEDスマートフォンの平均D.Aは87.1%で、2018年から年平均1.2%ずつ着実に上昇している。 D.Aが最も高い製品はHonorの「Magic4」とZTEの「Axon 40 Ultra」で93.1%D.Aを示した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

10インチ以上の中大型OLED出荷量、2027年までに6,950万台に拡大

UBIリサーチが10インチ以上OLEDの実績と展望を総合した「4Q22 Medium & Large OLED Display Market Track」によると、2027年中大型OLEDは2022年2610万台から2027年6950万台に拡大すると予想される。

2027年までの売上高基準で中大型OLED市場を主導するのはテレビ用OLEDとみられる。グローバル景気低迷により今後の予想出荷量は直前四半期より減少したが、年平均11.2%の成長率で2027年に計1480万台が出荷され91.8億ドルの売上高を記録するものと展望される。これは2027年の中大型OLED全体売上高の62.8%だ。

Notebookやtablet PC、モニターなどIT用OLED市場は2024年から少しずつ開花するものと予想される。IT用OLED市場はnotebook用OLEDが主導するものと見られ、年平均22.9%成長率で2027年には1970万台が出荷されるものと予想される。2024年にはAppleのiPad用OLEDが本格的に発売され、tabletPC用OLED市場が拡大するものと見られる。2023年にtablet PC用OLED出荷量は200万台と予想されるが、2024年には720万台、2027年には2330万台と予想される。2023年からの年平均成長率は85.7%だ。

車両用OLEDも2022年から54.7%年平均成長率を記録し、市場が持続的に拡大するものと予想される。

中大型OLED出荷量比率展望

中大型OLED出荷量比率展望

▶Medium & Large OLED Display Market Track

LGディスプレイ、2023年に発売されるiPhone15にLTPOパネルだけを供給する見通し

iPhone15の予想ラインナップ

iPhone15の予想ラインナップ

LGディスプレイが2023年に発売されるiPhone15シリーズのうち、LTPOモデル2つのパネルだけを供給するという見通しが出た。既存に供給していた6.1インチLTPSモデルはパネルを供給しないものと見られる。LGディスプレイは2019年に発売されたiPhone11 Pro maxに初めてOLEDパネルを供給し始め、今年発売されたiPhone14 Pro maxに初めてLTPO TFTが適用されたパネルを供給した。

来年発売されるiPhone15にLGディスプレイがLTPOパネルを供給する見通しを受け、LTPOモデルはサムソンディスプレイとLGディスプレイが共同で供給するものと見られる。来年発売されるiPhone15にサムソンディスプレイは4種全体、LGディスプレイはプロモデル2種、BOEは6.1インチLTPSモデルにパネルを供給するものと予想される。BOEが6.7インチLTPSモデルにパネルを供給するかどうかはまだ未知数だ。

AppleがiPhoneにOLEDを適用し始めたのは2017年からだ。LTPO TFTを適用したのは昨年発売されたiPhone 13 proシリーズからであり、LTPO TFTが適用されたパネルはサムスンディスプレイが初めてAppleに供給した。

▶2022小型OLEDディスプレイ半期レポート

スマートフォン向けのrigid OLED、年平均12.9%下落して2027年には9,600万台になると予想

UBIリサーチが四半期別発刊する「4Q22 Small OLED Display Market Track」によると、全世界スマートフォン用rigid OLEDの出荷量が持続的に減少するものと予想される。

2022年下半期からサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量が大幅に減少し、第3四半期には前年同期対比半分にも満たない1900万台が出荷されたことが調査された。このような流れは第4四半期にも続いており、これに伴いサムスンディスプレイのスマートフォン用rigid OLEDの出荷量は2022年から年平均20.8%下落し、2027年には5千万台にとどまるものと見られる。全世界スマートフォン用のrigid OLED出荷量は年平均12.9%下落し、2027年に9600万台になると予想される。

反面、スマートフォン用flexible OLEDの出荷量は2022年から年平均7.4%成長率で持続的に増加するものと展望される。UBIリサーチはサムスンディスプレイが年平均2.2%成長率で2027年に2.2億台のflexible OLEDを、BOEが年平均13%成長率で2027年に1.4億台のflexible OLEDを出荷するものと予想した。

全世界のfoldable OLED出荷量も持続的に拡大するものと予想される。2022年、全世界のfoldable OLEDの出荷量は1900万台と予想され、2027年には9000万台になるものと予想される。今後、全世界のfoldable OLED市場を主導するのはサムスンディスプレイであり、2027年には全世界のfoldable OLED出荷量のうち89.1%のシェアを占めるものと見られる。

10インチ以下の小型OLED市場の中でfoldable OLEDの占有率は2022年に2.7%と低い水準だが、2027年には9.6%まで拡大し、rigidOLEDと似た水準の占有率を記録するものと展望される。 

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

スマートフォン用rigid OLED出荷量展望

▶4Q22 Small OLED Display Market Track

BLACK FRIDAY終了、一部プレミアムTV価格回復開始

プレミアムテレビの価格

プレミアムテレビの価格

12月1日に確認した情報によると、10月~11月の間にBLACK FRIDAYとカタールワールドカップの影響で価格が下落したサムスン電子とSonyのプレミアムテレビ製品の価格が大部分回復した。2022年プレミアムテレビ市場で全体的に価格が復旧したのは今回が初めてだ。LG電子のOLEDテレビは全体的に価格を維持し、一部の製品は価格を回復した。

サムスン電子のNeo QLED製品は、それぞれ最低100ドルから最大500ドルの価格を回復し、10月以前の価格帯を取り戻した。ただ、65インチと75インチNeo QLED Q85B普及型モデルとQ95Bハイエンドモデルの価格は、従来の下落した価格を維持した。価格維持の理由は、Neo QLEDテレビの中でも人気のある製品群の販売量を維持するためのサムスン電子のマーケティングポイントと分析される。サムスンのQD-OLEDテレビであるS95Bは55インチが250ドル、65インチが200ドルの価格を回復した。

Sonyの製品は8Kハイエンド製品を除いてすべての製品の価格が上昇した。 Mini LED TVモデルであるX95Kの価格帯は平均233ドル引き上げられ、WOLED TVであるA80KとA90Kは少なくとも100ドルから最大300ドルまで価格を回復した。サムスンディスプレイからパネルを供給されるQD-OLEDテレビであるA95Kは55インチ価格が300ドル、65インチ価格が200ドル上昇した。

サムスン電子とSonyとは異なり、LG電子のOLEDテレビ製品は大部分10~11月の間に下落した価格帯を維持した。全体的なOLEDテレビ製品の価格は11月と同じだったが、普及型OLEDテレビモデルA2シリーズ65インチ価格が100ドル、中級型OLEDテレビモデルC2シリーズ42インチが100ドル、77インチが200ドル、83インチが500ドル、高級型モデルG2シリーズ77インチが200ドル引き上げられた。

55インチと65インチ市場でLG電子の製品はほとんど下落した価格を維持した反面、サムスン電子はほとんど価格を回復させた。 下落した価格を維持し、競争力を備えたLG電子のOLEDテレビにサムスン電子がどのように対応するのか、帰趨が注目される。

▶2022中大型OLEDディスプレイ半期レポート